モチベーション向上の講師・研修会社
松久晃士
まつひさ こうじ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
1万名以上のビジネスパーソンに働き方改革のアドバイスを提供。中央省庁・警察組織・研究機関など特殊性の高い業種・職種における働き方改革の支援にも定評がある。静岡県三島市在住。一児の父。すぐに実践できる働き方改革のコツをtwitterで発信中。（@MatsuhisaKoji）
田川拓麿
たがわ たくま講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。
風間正彦
かざま まさひこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
持ち前の交渉力・コミュニケーション力で人材の力を引き出し、チームで効率よく目標を達成するプロジェクトマネジメントに定評がある。
大企業から中小企業まで幅広く担当する中で、一般的にはワーク・ライフバランスが実現しづらいとされる飲食業・小売業での実績も豊富。
自身が飲食業界に従業員・経営者双方の立場から携わっていたことがあり、その経験を活かし、改革導入のための敷居の下げ方にまで配慮したきめ細やかな提案が好評を博す。
講演・研修では、前職の長時間労働から短時間で成果を出す現在のスタイルに至るまでの苦しみや戸惑いまでも率直に披露することで、多くのクライアントから共感と信頼を得ている。
山口省蔵
やまぐち しょうぞう講師プロフィール・コメントなど
株式会社 金融経営研究所 所長
「熱い金融マン協会」を主催し、全国における熱い金融マンの取組を紹介している。
また、地域活性学会金融部会副部会長として、金融機関による地域活性化事例についての研究活動を推進。
金融ジャーナルにて「金融はチャンスだらけ」を連載中。
ピラミッド型組織である金融機関の組織改革を提言。
元日本銀行金融高度化センター副センター長。
講演では、「新金融ビジネスの方向性や実際の取組事例」、「金融機関の組織の課題と改革事例」等をテーマとしている。
大畑愼護
おおはた しんご講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
さまざまな課題を抱えるクライアントに対し、メンバーと同じ方向を向きながら丁寧に議論して、自ら解決策を考え出す力を身に付けてもらう手法に定評がある。「答え」を提示するのではなく「問い」を提示することで、クライアント自身が”自走”できる組織へと変革させている。前職では長時間労働が引き起こす危険性に強い問題意識を抱き、個人の業務効率化はもとより、チーム内業務内容の改善、メンバーのモチベーションコントロールなどの施策を積極的に展開して、残業時間を半減させた経験も持つ。ワークとライフの相乗効果の重要性を身をもって体感しており、講演・研修・コンサルタントの各業務にもその経験・感覚を活かしている。
佐野 愛子
サノ アイコ講師プロフィール・コメントなど
1968年生まれ、SE（システムエンジニア）、独立を経て、人材育成に関するコンサルタント・講師業を展開する。
2012年、株式会社Woomaxの設立に参画、女性リーダー育成プログラムでダイバーシティ推進を支援するとともに、管理職研修やビジネススキル研修など、個人と組織の力の最大化に注力する。
20年以上、組織内コミュニケーションを活性化するヒューマンスキル、個人と組織の可能性を拓くコンセプチュアルスキルの開発に携わる。担当する企業と深く関わり、組織に必要なプログラムを独自に開発・提供する。寄り添い、強みを引き出し、確実に成果につなげる講義で信頼を得ている。
村上健太
むらかみ けんた講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
前職の管理部門所属時には、業務量が増大していく中、周囲にも相談できず仕事を抱え込み長時間労働が常態化。しかしながら、商品開発部・経営企画部へ異動後、チームワークを活かし残業時間の大幅短縮に成功し、「同じ組織でもマネジメントの考え方や仕事の仕方ひとつで、効率化が可能」であるという事実を身をもって体験。この経験により「人々がより生き生きと働くための仕組みづくり」こそが重要であると考え、現在の（株）ワーク・ライフバランスに転職。現在では、仕事を抱え込み長時間労働の傾向にある企業等に対し、実践的かつ効果的な講演、講座を実施。これまで、コンサルティング・連続研修は約３０社、また講演・講座については年間約４０回実施し、働き方改革の必要性や具体的な取組手法などの普及活動を精力的に行っている。