リーダーシップの講師・研修会社
二瓶美紀子
にへい みきこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
ワーク・ライフバランスコンサルタントとして、地方都市の中小企業、地方自治体から、IT 企業、大手総合商社まで幅広い分
野でコンサル・研修を実施している。労働法制や労働政策に詳しく、グローバルな視点からのアドバイスにも定評がある。
明るく優しい人柄で、クライアントに寄り添いながら明確なビジョン設定に導き、アクション改革を促すコンサルティング・
スタイルを得意とする。
また、産業競争力会議民間議員等を務める小室の政策提言の立案をサポート。広報業務も兼任する。女性活躍推進の講師とし
ても指名が多く、自らの経験に基づく実践的なアドバイスが好評
風間正彦
かざま まさひこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
持ち前の交渉力・コミュニケーション力で人材の力を引き出し、チームで効率よく目標を達成するプロジェクトマネジメントに定評がある。
大企業から中小企業まで幅広く担当する中で、一般的にはワーク・ライフバランスが実現しづらいとされる飲食業・小売業での実績も豊富。
自身が飲食業界に従業員・経営者双方の立場から携わっていたことがあり、その経験を活かし、改革導入のための敷居の下げ方にまで配慮したきめ細やかな提案が好評を博す。
講演・研修では、前職の長時間労働から短時間で成果を出す現在のスタイルに至るまでの苦しみや戸惑いまでも率直に披露することで、多くのクライアントから共感と信頼を得ている。
小室淑恵
こむろ よしえ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役
1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げる「働き方見直しコンサルティング」の手法に定評がある。安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省 中央教育審議会などの委員を歴任。著書に『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』（ダイヤモンド社）『働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例20社』（毎日新聞出版）『6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）『マンガでやさしくわかる6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）等多数。「朝メール.com」「介護と仕事の両立ナビ」「WLB組織診断」「育児と仕事の調和プログラム アルモ」等のWEBサービスを開発し、1000社以上に導入。「WLBコンサルタント養成講座」を主宰し、1600名の卒業生が全国で活躍中。 私生活では二児の母。
大塚万紀子
おおつか まきこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
株式会社ワーク・ライフバランス取締役／創業メンバー／パートナーコンサルタント金沢工業大学KIT虎ノ門大学院客員教授イノベーションマネジメント研究科ワークライフマネジメント特論財団法人生涯学習開発財団認定コーチ
楽天を経て06年（株）ワーク・ライフバランスを小室淑恵とともに創業。高いコミュニケーション力やコーチングスキルを活かしつつ細やかかつダイナミックなサポートを提供し売上利益に貢献する働き方改革コンサルティングの先駆者。心理学や組織論等をもとに多様性をイノベーションにつなげることが得意。経営者から”深層心理まで理解し寄り添いながらも背中を押してくれる良き伴走者”と厚い信頼を得る。内閣府や経済産業省など行政組織の働き方の見直しや、地域創生としての働き方改革についても経験が深い。女性起業家としてビジネスプランのアドバイザーなども務める。農林水産省「食品産業戦略会議」委員（働き方改革分野担当）なども担当。二児の母。
大畑愼護
おおはた しんご講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
さまざまな課題を抱えるクライアントに対し、メンバーと同じ方向を向きながら丁寧に議論して、自ら解決策を考え出す力を身に付けてもらう手法に定評がある。「答え」を提示するのではなく「問い」を提示することで、クライアント自身が”自走”できる組織へと変革させている。前職では長時間労働が引き起こす危険性に強い問題意識を抱き、個人の業務効率化はもとより、チーム内業務内容の改善、メンバーのモチベーションコントロールなどの施策を積極的に展開して、残業時間を半減させた経験も持つ。ワークとライフの相乗効果の重要性を身をもって体感しており、講演・研修・コンサルタントの各業務にもその経験・感覚を活かしている。
芦原一郎
あしはら いちろう講師プロフィール・コメントなど
森綜合法律事務所（現森・濱田松本法律事務所）で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
田川拓麿
たがわ たくま講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。
佐野 愛子
サノ アイコ講師プロフィール・コメントなど
1968年生まれ、SE（システムエンジニア）、独立を経て、人材育成に関するコンサルタント・講師業を展開する。
2012年、株式会社Woomaxの設立に参画、女性リーダー育成プログラムでダイバーシティ推進を支援するとともに、管理職研修やビジネススキル研修など、個人と組織の力の最大化に注力する。
20年以上、組織内コミュニケーションを活性化するヒューマンスキル、個人と組織の可能性を拓くコンセプチュアルスキルの開発に携わる。担当する企業と深く関わり、組織に必要なプログラムを独自に開発・提供する。寄り添い、強みを引き出し、確実に成果につなげる講義で信頼を得ている。
田中慶子
たなか けいこ講師プロフィール・コメントなど
有限会社Que（キュー）
リクルート及びリクルーティング会社にて採用に関するコンサルティング営業に従事。ワーキングマザーとして企業の新卒採用支援、インターンシップ導入支援を行うと共に大学生に就職ガイダンスなど就職支援を行う。優秀な女性が希望する会社に就職できない、就職しても子育てとの両立ができないことに疑問を落ち、2010年人材開発業界に転身。研修のコンサルティング営業に従事する一方、講師としても多数登壇、管理職として部下のマネジメントに従事。ダイバーシティ経営の促進と定着を目指し、2015年ディ・マネジメント㈱を設立。現在はダイバーシティ、働き方改革、女性活躍推進の講演、研修を経営層、管理職、女性を中心に活動中。
新井セラ
あらい せら講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
2015年に株式会社ワーク・ライフバランスに参画。主なクライアントとして建設設備会社、物流会社、医療機器メーカー等を担当。コンサルティングでは複雑なプロセスを分解し、誰でも瞬時に理解、行動できる仕組み作りを得意とし、会話を通して本質的な課題を引き出している。前々職ではホテル業、前職では工場監査に従事していたことから、現場の課題解決に強みを発揮。多様なライフに寄りそう講演・研修スタイルに定評がある。ニュージーランド人の父と日本人の母を持つ。北海道出身、群馬県在住。一児の母
松尾羽衣子
まつお ういこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
業界、対象者、規模を問わず数多くの講演・講座を実施し平均98％の高い満足度を得ている。建設業・メーカー・アパレル・メディア・不動産・物流・自治体など、さまざまな規模・業種の実績がある。
広告会社出身。長時間労働や仕事の属人化など課題を抱えるクライアントに対し、自らの体験をふまえた実践的なアドバイスを行い、残業時間削減、社員満足度向上、離職率低下、売上増など多様な成果につなげている。
事例をふんだんに盛り込んだ「働き方改革/ワーク・ライフバランス」の講演・研修を中心に、経営者向け・管理職向けのマネジメント研修、一般のビジネスパーソン向けのタイムマネジメント研修、学生向けのキャリア研修なども行う。
村上健太
むらかみ けんた講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
前職の管理部門所属時には、業務量が増大していく中、周囲にも相談できず仕事を抱え込み長時間労働が常態化。しかしながら、商品開発部・経営企画部へ異動後、チームワークを活かし残業時間の大幅短縮に成功し、「同じ組織でもマネジメントの考え方や仕事の仕方ひとつで、効率化が可能」であるという事実を身をもって体験。この経験により「人々がより生き生きと働くための仕組みづくり」こそが重要であると考え、現在の（株）ワーク・ライフバランスに転職。現在では、仕事を抱え込み長時間労働の傾向にある企業等に対し、実践的かつ効果的な講演、講座を実施。これまで、コンサルティング・連続研修は約３０社、また講演・講座については年間約４０回実施し、働き方改革の必要性や具体的な取組手法などの普及活動を精力的に行っている。