新人マナーの講師・研修会社
富田里恵子
とみた りえこ講師プロフィール・コメントなど
JAL国際線CA時代の経験を活かし、金融機関等大手企業社員の接遇・マナー・営業力を顧客目線でチェックする覆面調査に約20年携わる中で、社員の外見と行動の印象の良し悪しが顧客満足度に大きな影響を与えることを実感。周りに好印象を与え、良好な信頼関係を築く印象管理の必要性を伝えるために、心理学、対人スキルやカウンセリング技法、色彩心理学、メイクアップ技法を学び、一般社団法人MTJ認定メイクセラピストとして活動中。
自己肯定感を高めるメイクセラピーメソッドに基づく研修で、社員の自尊心を育てる意識改革、モチベーション向上を狙います。合理的な納得感を持って顧客との関係性を深める印象管理が出来るようになります。
佐野 愛子
サノ アイコ講師プロフィール・コメントなど
1968年生まれ、SE（システムエンジニア）、独立を経て、人材育成に関するコンサルタント・講師業を展開する。
2012年、株式会社Woomaxの設立に参画、女性リーダー育成プログラムでダイバーシティ推進を支援するとともに、管理職研修やビジネススキル研修など、個人と組織の力の最大化に注力する。
20年以上、組織内コミュニケーションを活性化するヒューマンスキル、個人と組織の可能性を拓くコンセプチュアルスキルの開発に携わる。担当する企業と深く関わり、組織に必要なプログラムを独自に開発・提供する。寄り添い、強みを引き出し、確実に成果につなげる講義で信頼を得ている。
松久晃士
まつひさ こうじ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
1万名以上のビジネスパーソンに働き方改革のアドバイスを提供。中央省庁・警察組織・研究機関など特殊性の高い業種・職種における働き方改革の支援にも定評がある。静岡県三島市在住。一児の父。すぐに実践できる働き方改革のコツをtwitterで発信中。（@MatsuhisaKoji）
青柳未央
あおやぎ みお講師プロフィール・コメントなど
大学院卒業後、大手通信系システムインテグレーターにてSE（システムエンジニア）と若手社員の人材育成を経て、2015年に独立。
官公庁プロジェクト・民間企業・大学等において、キャリアデザイン研修、若手教育などに関わる。2017年株式会社Woomaxに参画し、人材育成プログラムの開発・研修講師として民間企業・官公庁等において、組織の共通の目的に向かって1人1人が力を発揮し、組織の力を高めるためのダイバーシティマネジメント研修、コミュニケーション力を高める人財開発研修、その他スキル研修を担当。プライベートでは双子男児の母として子育て中の経験も活かして、女性の中長期でのキャリア研修・支援も得意とする。
田中慶子
たなか けいこ講師プロフィール・コメントなど
有限会社Que（キュー）
リクルート及びリクルーティング会社にて採用に関するコンサルティング営業に従事。ワーキングマザーとして企業の新卒採用支援、インターンシップ導入支援を行うと共に大学生に就職ガイダンスなど就職支援を行う。優秀な女性が希望する会社に就職できない、就職しても子育てとの両立ができないことに疑問を落ち、2010年人材開発業界に転身。研修のコンサルティング営業に従事する一方、講師としても多数登壇、管理職として部下のマネジメントに従事。ダイバーシティ経営の促進と定着を目指し、2015年ディ・マネジメント㈱を設立。現在はダイバーシティ、働き方改革、女性活躍推進の講演、研修を経営層、管理職、女性を中心に活動中。
高原祐介
たかはら ゆうすけ講師プロフィール・コメントなど
エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役
1968年生 愛知県出身。1985年から大工職。
1995年建築会社へ営業職として入社して、トップセールスとなる。
1999年大手ハウスメーカー入社、1年目に全国600人中年間1位。翌年には営業所長職に昇格して、1年目に全国80営業所中の年間1位。翌々年には営業部長職に昇格して、1年目に全国10支店中の年間1位。
2003年トヨタ自動車より営業の生産性向上方法の高い評価を受けて、営業部門に対する顧問契約締結と同時に、コンサルティング会社を創立。
2006年名古屋にてエクスプローラーコンサルティング株式会社設立。2009年東京へ本社移転しセールストレーニングを展開し現在にいたる。
堀江咲智子
ほりえ さちこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
2012年より株式会社ワーク・ライフバランスに参画。製造業出身で、開発・営業・企画等複数の職種の経験を活用し、多くの職場の困りごとに精通。その職場の課題に合わせて個別の解決策を提案しつつ、あくまでもその会社の従業員が主体的に動けるようサポートする。中小企業診断士として、様々な経営加賀台に寄り添い、働き方改革を経営戦略の一環として進めるために何をやるべきかについて相談に応じている。