講師プロフィール・コメントなど
横山真衣
よこやま まい講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
人材派遣で3年勤務の後、2007年株式会社ワーク・ライフバランスに参画。前職の「管理職になりたくない」という経験から女性活躍推進をテーマのひとつに掲げ、女性だけではなく女性を部下に持つ管理職を対象とするダイバーシティマネジメントを広めるなど幅広く活動する。沖縄県人事院より毎年依頼される女性管理職研修は7年連続で満足度100％。中小企業や各地域に根差した企業での実績も豊富で、それぞれの企業特性に寄り添ってのコンサルティングプラン構築やアドバイスで顧客からの信頼が厚い。特に各地域の中小企業で実績を多く持ち、各企業の事情に配慮して行う適切な助言ときめ細やかなアドバイスに定評がある。
新井セラ
あらい せら講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
2015年に株式会社ワーク・ライフバランスに参画。主なクライアントとして建設設備会社、物流会社、医療機器メーカー等を担当。コンサルティングでは複雑なプロセスを分解し、誰でも瞬時に理解、行動できる仕組み作りを得意とし、会話を通して本質的な課題を引き出している。前々職ではホテル業、前職では工場監査に従事していたことから、現場の課題解決に強みを発揮。多様なライフに寄りそう講演・研修スタイルに定評がある。ニュージーランド人の父と日本人の母を持つ。北海道出身、群馬県在住。一児の母
講師プロフィール・コメントなど
講師プロフィール・コメントなど
江上広行
えがみ ひろゆき講師プロフィール・コメントなど
株式会社URUU 代表取締役
グロービス経営大学院 客員准教授
JPBV「価値を大切にする金融実践者の会」代表理事・事務局長
1967年石川県金沢市生まれ。1989年金沢大学経済学部卒業。
地方銀行、システム開発会社を経て2018年9月株式会社URUUを設立。
・利益よりも価値を大切にする金融の普及
・創発を生む組織対話のファシリテーション
・その人らしさを解放するリーダーシップ教育
・ワークショップ「エミー・ゼニーゲーム」
などの事業を営んでいる。
著書に『対話する銀行―現場のリーダーが描く未来の金融』 (一般社団法人 金融財政事情研究会発行、2017年)、『誇りある金融～バリュー・ベース・バンキングの核心』 (近代セールス社発行、共著、2020年)などがある
講師プロフィール・コメントなど
大塚万紀子
おおつか まきこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
株式会社ワーク・ライフバランス取締役／創業メンバー／パートナーコンサルタント金沢工業大学KIT虎ノ門大学院客員教授イノベーションマネジメント研究科ワークライフマネジメント特論財団法人生涯学習開発財団認定コーチ
楽天を経て06年（株）ワーク・ライフバランスを小室淑恵とともに創業。高いコミュニケーション力やコーチングスキルを活かしつつ細やかかつダイナミックなサポートを提供し売上利益に貢献する働き方改革コンサルティングの先駆者。心理学や組織論等をもとに多様性をイノベーションにつなげることが得意。経営者から”深層心理まで理解し寄り添いながらも背中を押してくれる良き伴走者”と厚い信頼を得る。内閣府や経済産業省など行政組織の働き方の見直しや、地域創生としての働き方改革についても経験が深い。女性起業家としてビジネスプランのアドバイザーなども務める。農林水産省「食品産業戦略会議」委員（働き方改革分野担当）なども担当。二児の母。
芦原一郎
あしはら いちろう講師プロフィール・コメントなど
森綜合法律事務所（現森・濱田松本法律事務所）で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
講師プロフィール・コメントなど
講師プロフィール・コメントなど
田川拓麿
たがわ たくま講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。