青柳未央
あおやぎ みお講師プロフィール・コメントなど
大学院卒業後、大手通信系システムインテグレーターにてSE（システムエンジニア）と若手社員の人材育成を経て、2015年に独立。
官公庁プロジェクト・民間企業・大学等において、キャリアデザイン研修、若手教育などに関わる。2017年株式会社Woomaxに参画し、人材育成プログラムの開発・研修講師として民間企業・官公庁等において、組織の共通の目的に向かって1人1人が力を発揮し、組織の力を高めるためのダイバーシティマネジメント研修、コミュニケーション力を高める人財開発研修、その他スキル研修を担当。プライベートでは双子男児の母として子育て中の経験も活かして、女性の中長期でのキャリア研修・支援も得意とする。
大塚万紀子
おおつか まきこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
株式会社ワーク・ライフバランス取締役／創業メンバー／パートナーコンサルタント金沢工業大学KIT虎ノ門大学院客員教授イノベーションマネジメント研究科ワークライフマネジメント特論財団法人生涯学習開発財団認定コーチ
楽天を経て06年（株）ワーク・ライフバランスを小室淑恵とともに創業。高いコミュニケーション力やコーチングスキルを活かしつつ細やかかつダイナミックなサポートを提供し売上利益に貢献する働き方改革コンサルティングの先駆者。心理学や組織論等をもとに多様性をイノベーションにつなげることが得意。経営者から”深層心理まで理解し寄り添いながらも背中を押してくれる良き伴走者”と厚い信頼を得る。内閣府や経済産業省など行政組織の働き方の見直しや、地域創生としての働き方改革についても経験が深い。女性起業家としてビジネスプランのアドバイザーなども務める。農林水産省「食品産業戦略会議」委員（働き方改革分野担当）なども担当。二児の母。
講師プロフィール・コメントなど
横山真衣
よこやま まい講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
人材派遣で3年勤務の後、2007年株式会社ワーク・ライフバランスに参画。前職の「管理職になりたくない」という経験から女性活躍推進をテーマのひとつに掲げ、女性だけではなく女性を部下に持つ管理職を対象とするダイバーシティマネジメントを広めるなど幅広く活動する。沖縄県人事院より毎年依頼される女性管理職研修は7年連続で満足度100％。中小企業や各地域に根差した企業での実績も豊富で、それぞれの企業特性に寄り添ってのコンサルティングプラン構築やアドバイスで顧客からの信頼が厚い。特に各地域の中小企業で実績を多く持ち、各企業の事情に配慮して行う適切な助言ときめ細やかなアドバイスに定評がある。
講師プロフィール・コメントなど
講師プロフィール・コメントなど
講師プロフィール・コメントなど
講師プロフィール・コメントなど
芦原一郎
あしはら いちろう講師プロフィール・コメントなど
森綜合法律事務所（現森・濱田松本法律事務所）で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
講師プロフィール・コメントなど
大西友美子
おおにし ゆみこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
高度なプロジェクトマネジメントスキルと問題解決能力を活かし、関係するメンバーすべてを巻き込みながら短時間で成果が上がるよう、効果的かつ丁寧に導いていく手法に定評がある。組織全体の仕組みづくりを最も得意とし、企業で全社改革のプランニングも構築し提供している。
これまで改革を支援したチーム数は300 以上を超え、当社のコンサルティング手法を常にブラッシュアップし続けているため、講演だけでなく、双方向型の研修も得意とする。
外資系企業から自治体・大手から中小企業と多様な組織にあわせた講演の実施により常に年間満足度平均は95％を超え、リピート依頼が多い。
田川拓麿
たがわ たくま講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。