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二瓶美紀子
二瓶美紀子
にへい みきこ
講師プロフィール・コメントなど

株式会社ワーク・ライフバランス
ワーク・ライフバランスコンサルタントとして、地方都市の中小企業、地方自治体から、IT 企業、大手総合商社まで幅広い分
野でコンサル・研修を実施している。労働法制や労働政策に詳しく、グローバルな視点からのアドバイスにも定評がある。
明るく優しい人柄で、クライアントに寄り添いながら明確なビジョン設定に導き、アクション改革を促すコンサルティング・
スタイルを得意とする。
また、産業競争力会議民間議員等を務める小室の政策提言の立案をサポート。広報業務も兼任する。女性活躍推進の講師とし
ても指名が多く、自らの経験に基づく実践的なアドバイスが好評

原わか奈
原わか奈
はら わかな
講師プロフィール・コメントなど

株式会社ワーク・ライフバランス
人材系・HR系・システム系など、業界を問わず「営業職に力を入れる企業」の働き方改革を得意とする。「社交的でコミュニケーション上手」「スーパーポジティブ」「打てば返す瞬発力・即応力」といった持ち前の性質を武器にし、具体的で論理的、かつスピーディーなコンサルティングを提供している。前職では営業の現場で8年のキャリアを積んだ後マネージャーとして活躍したほか、中途採用、女性活躍推進のプロジェクトも担当。ライフでは子供が2人おり、自身の育児休業中に出会った、関西学院大学経営戦略研究科の「ハッピーキャリアプログラム」の受講、「ぷちでガチ!子連れMBA」の運営など、ライフの面でも仕事に通じる活動をしている。

青柳未央
あおやぎ みお
講師プロフィール・コメントなど

大学院卒業後、大手通信系システムインテグレーターにてSE(システムエンジニア)と若手社員の人材育成を経て、2015年に独立。
官公庁プロジェクト・民間企業・大学等において、キャリアデザイン研修、若手教育などに関わる。2017年株式会社Woomaxに参画し、人材育成プログラムの開発・研修講師として民間企業・官公庁等において、組織の共通の目的に向かって1人1人が力を発揮し、組織の力を高めるためのダイバーシティマネジメント研修、コミュニケーション力を高める人財開発研修、その他スキル研修を担当。プライベートでは双子男児の母として子育て中の経験も活かして、女性の中長期でのキャリア研修・支援も得意とする。

吉田拓真
吉田拓真
よしだ たくま
講師プロフィール・コメントなど

株式会社ワーク・ライフバランス
前職では長時間労働を経験し、生産性を高める必要性を痛感。株式会社ワーク・ライフバランス参画後は自身の働き方改革にも取り組み、2年にして事業のマネジメントを経験。仕事にも人生にも大きな手ごたえを感じるようになった。
自身の学びをシェアしながら、内閣府や建築関連企業から飲食店、こども園など、働き方が特殊な業界を含む多様なクライアントに丁寧なコンサルティングを行う。講座事業においては、オンライン接続による個別配信や複数拠点での同時開催などを広く担当し、接続の技術や「画面越しのコミュニケーション」にも精通。現在精力的に、“オンラインでありながらもインタラクティヴな研修”をプランニングし、登壇している。

株式会社ワーク・ライフバランス
講師プロフィール・コメントなど

「サスティナブルな働き方改革」のプロフェッショナル集団として

株式会社ワーク・ライフバランスは2006年に創業しました。現在では一般名詞として定着した「ワーク・ライフバランス」という言葉を社名にできたのは、弊社がこの業界の草分け・パイオニアである証です。自社の労働環境を試行錯誤しながら改革した経験、ワーク・ライフバランスに対する柔軟かつ確実なノウハウ、心理的安全性を高める独自の手法、代表・小室淑恵をはじめとする各コンサルタントの高いスキルによって、これまでに1,000社以上の働き方改革を成功に導いています。提供するサービス内容もクライアントの業界も多岐に渡りますので、どんな状況・どんな業種でも、理想的な「働き方改革」を必ずや実現いたします。

村上健太
村上健太
むらかみ けんた
講師プロフィール・コメントなど

株式会社ワーク・ライフバランス
前職の管理部門所属時には、業務量が増大していく中、周囲にも相談できず仕事を抱え込み長時間労働が常態化。しかしながら、商品開発部・経営企画部へ異動後、チームワークを活かし残業時間の大幅短縮に成功し、「同じ組織でもマネジメントの考え方や仕事の仕方ひとつで、効率化が可能」であるという事実を身をもって体験。この経験により「人々がより生き生きと働くための仕組みづくり」こそが重要であると考え、現在の(株)ワーク・ライフバランスに転職。現在では、仕事を抱え込み長時間労働の傾向にある企業等に対し、実践的かつ効果的な講演、講座を実施。これまで、コンサルティング・連続研修は約30社、また講演・講座については年間約40回実施し、働き方改革の必要性や具体的な取組手法などの普及活動を精力的に行っている。