管理職向け
卓越したマネジメント力を発揮で組織を活性化し、お客様の期待に応え、与えられたミッションを達成させる使命を帯びた管理職。収益環境が一層厳しくなるなかで、プレーイングマネージャーといわれる金融機関の管理職は、自ら成果を上げるとともに、部下の能力を最大限に発揮させる環境を整えなければなりません。BUNK UPでは、管理職として必要な専門的業務知識に加え、各種マネジメントの研修をご提供します。また、女性管理職に対する各種研修にも有力な講師を派遣します。
卓越したマネジメント力を発揮で組織を活性化し、お客様の期待に応え、与えられたミッションを達成させる使命を帯びた管理職。収益環境が一層厳しくなるなかで、プレーイングマネージャーといわれる金融機関の管理職は、自ら成果を上げるとともに、部下の能力を最大限に発揮させる環境を整えなければなりません。BUNK UPでは、管理職として必要な専門的業務知識に加え、各種マネジメントの研修をご提供します。また、女性管理職に対する各種研修にも有力な講師を派遣します。
金融機関を取り巻く経営環境が厳しいなか、リスク管理・収益管理・内部管理部門の重要性は高まるばかりです。そこでBUNK UPのリスク管理のメニューでは、信用リスク、市場リスク、オペレーショナルリスクや統合リスク管理の基本的な解説や確率・統計の基礎を提供します。ALMや収益管理については、基本的な考え方から事例をもとに実践的な方法を学べるようなカリキュラムを実施します。内部管理では内部監査部門が専門的能力の向上を図れるよう実務的なものを用意しています。
専修大学 教授
メガバンク総合企画部に所属し管理会計を構築・運用。大手SIベンダー金融事業本部部長へ転身し経営管理ソリューションを確立。その後,大手銀行グループへ戻り最適資本投資のための管理会計を構築し取締役会やIRにて定期報告。返済目途を確認し大手監査法人に移り全金融機関への管理会計アドバイザリーを開始。2014年より現職(経営学博士,専門は金融機関の収益管理)。主な著書に『地域金融機関の経営・収益管理』(中央経済社)など多数。
研修では、WIN-WINを超えるステークホルダー(とくに地域・顧客・経営)間の共創価値向上のための理論と実践を伝えます。
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫(現日本政策金融公庫)34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ALM・資金調達業務改革、新事業(証券化支援業務)企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
城西国際大学 非常勤講師
旧第一勧業銀行(現みずほフィナンシャルグループ)入行。本店営業部・国際部・人事部を経て事務部・システム部等で勘定系・情報系システム開発に従事、その間、通産省(現経済産業省)に出向。その後本店にて、融資・企画・検査・管理・総務、支店長を歴任、本店審議役・DKIS(第一勧銀システム開発)取締役、銀行システム部長を経て、2000年富士通に入社、PROBANK担当主席部長就任。2012年富士通エフ・オー・エムに転籍、2020年退職後、現在に至る。
コメント
大手金融機関では、ほとんどの業務を経験しました。対お客さんでは営業店業務あるいは本店営業部などでリテール・ホールセールを担当し、本部業務ではシステム開発、調査業務、国際業務、融資管理業務、人事など幅広く経験しました。また企画部門ではALM構築、経営計画策定などにもかかわりました。その後、IT企業にて地銀のアウトソーシング業務などで、システムリスク管理・システム監査を担当し、企業内では銀行業務ノウハウの継承のための教科書作成・セミナーなどを行いました。
講演では主に銀行業務の基礎や勘定系システムの現状と今後の在り方などを中心におこなって今後のシステム構築のためのノウハウを提供していきます。
森綜合法律事務所(現森・濱田松本法律事務所)で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
金融に関わる法制度(銀行法や金融商品取引法、民法など)は日々進化しています。コンプライアンスについても、利用客や株主などステークホルダー(利害関係者)から厳しい目が注がれるようになりました。そうした流れを抑えたうえでBUNK UPでは、法制度やコンプライアンスの解説や実践的な対応方法を提供します。システム面では、情報セキュリティーやITガバナンスの重要性が増すなか、堅牢なシステム構築を図るための方法や、経営と結びついたITガバナンスを知るメニューがあります。そして法務部門だけでなく、総合企画や監査部門、経営層を対象にコーポレートガバナンス(企業統治)の最新状況を知るためのメニューを用意します。
金融監査コンプライアンス研究所 代表
1986年東海銀行(現三菱東京UFJ銀行)入行。国内営業店勤務を経て、本部で不良債権の回収・管理業務、内部監査等に関する企画や金融当局との対応、銀行全体の内部統制構築等の業務に従事。その後、2006年4月より十六銀行でコンプライアンス態勢構築や訴訟管理等を行う。16年9月より現職。金融庁、東海財務局岐阜財務事務所・全国地方銀行協会・第二地方銀行協会・全国労働金庫協会や三菱UFJ銀行はじめ全国各地の金融機関、JAバンク等の研修講師、各種執筆活動、コンサルティング業務を行う。公認不正検査士(CFE)、日本内部統制学会・日本金融法学会各会員、全国地方銀行協会コンプライアンス検定試験「問題作成委員会」委員。
森綜合法律事務所(現森・濱田松本法律事務所)で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
城西国際大学 非常勤講師
旧第一勧業銀行(現みずほフィナンシャルグループ)入行。本店営業部・国際部・人事部を経て事務部・システム部等で勘定系・情報系システム開発に従事、その間、通産省(現経済産業省)に出向。その後本店にて、融資・企画・検査・管理・総務、支店長を歴任、本店審議役・DKIS(第一勧銀システム開発)取締役、銀行システム部長を経て、2000年富士通に入社、PROBANK担当主席部長就任。2012年富士通エフ・オー・エムに転籍、2020年退職後、現在に至る。
コメント
大手金融機関では、ほとんどの業務を経験しました。対お客さんでは営業店業務あるいは本店営業部などでリテール・ホールセールを担当し、本部業務ではシステム開発、調査業務、国際業務、融資管理業務、人事など幅広く経験しました。また企画部門ではALM構築、経営計画策定などにもかかわりました。その後、IT企業にて地銀のアウトソーシング業務などで、システムリスク管理・システム監査を担当し、企業内では銀行業務ノウハウの継承のための教科書作成・セミナーなどを行いました。
講演では主に銀行業務の基礎や勘定系システムの現状と今後の在り方などを中心におこなって今後のシステム構築のためのノウハウを提供していきます。
少子高齢化の時代を迎えて、金融機関にも働き方改革やワークライフバランスが求められて来ています。従来の考え方では対応できなくなってきているのです。そのなかで人事管理部門はどうあるべきか。基本となる人事管理や労務管理、また新卒・中途での採用、評価体系を含めた人事考課のあり方などは時代に即した体系の構築が必要です。それらを網羅する形でBUNK UPでは実務的な方法を学ぶ研修を揃えています。シニア採用やインターンなども最新の流れを踏まえ知識を学ぶカリキュラムを提供します。
2000年より20年間「活き活きとした組織=すべての人たちが活き活き働く活力にあふれた組織」を創るために個人と組織のモチベーションをサポートしてきました。ダイバーシティ推進、個人のキャリア自立、人間力リーダーのヒューマンスキル育成に特化し、研修、講演を中心に多くの組織の皆さんを応援してまいりました。
2020年、コロナウィルス禍により、時代は大きく変化をしています。生きること、働き続けることに全ての人が、立ち止まり向きあっています。それは、働き方改革、ダイバーシティ推進の加速と、組織も人も本気でSDGs(持続可能な開発目標)を描き達成へ歩みを進める絶好のチャンスです。私たちは今こそ、組織と個人の意識改革&行動変革をスピーディに行わなくてはなりません。変革を経て未来に成長・発展できる組織になるのか、過去に拘り、現状に甘んじて消える組織や個人になるのか?
QUEは今までの組織への関わりをさらに深め、コンサルティングによる組織の支援、キャリアカウンセリングによる個人の支援を、オンラインも活用して多角的に行ってまいります。QUEが重点を置くのは以下の3つのテーマです。
①ダイバーシティ&インクルージョンな組織の実現
②個人のモチベーションのサポートと組織のモチベーションの活性化
③オンラインによるヒューマンスキルの向上
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫(現日本政策金融公庫)34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ALM・資金調達業務改革、新事業(証券化支援業務)企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
森綜合法律事務所(現森・濱田松本法律事務所)で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
この2~3年、金融当局は金融機関に対して取引先の目線に立ったコンサルティングを求めています。取引先をどう支援するのか、それに伴う事業性評価はどうあるべきか。少子高齢化社会が進むなか、跡取りのいない事業承継や新市場を創設しようとする人々の創業支援をどのように進めたらよいか。BUNK UPでは、業務の方法や組織の構築、グループワークのあり方などを知るためのメニューを提供します。また、取引先企業の決算書や財務分析の方法を学び、相続や預かり資産営業に繋がるような実践的手法も用意しています。
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫(現日本政策金融公庫)34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ALM・資金調達業務改革、新事業(証券化支援業務)企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
城西国際大学 非常勤講師
旧第一勧業銀行(現みずほフィナンシャルグループ)入行。本店営業部・国際部・人事部を経て事務部・システム部等で勘定系・情報系システム開発に従事、その間、通産省(現経済産業省)に出向。その後本店にて、融資・企画・検査・管理・総務、支店長を歴任、本店審議役・DKIS(第一勧銀システム開発)取締役、銀行システム部長を経て、2000年富士通に入社、PROBANK担当主席部長就任。2012年富士通エフ・オー・エムに転籍、2020年退職後、現在に至る。
コメント
大手金融機関では、ほとんどの業務を経験しました。対お客さんでは営業店業務あるいは本店営業部などでリテール・ホールセールを担当し、本部業務ではシステム開発、調査業務、国際業務、融資管理業務、人事など幅広く経験しました。また企画部門ではALM構築、経営計画策定などにもかかわりました。その後、IT企業にて地銀のアウトソーシング業務などで、システムリスク管理・システム監査を担当し、企業内では銀行業務ノウハウの継承のための教科書作成・セミナーなどを行いました。
講演では主に銀行業務の基礎や勘定系システムの現状と今後の在り方などを中心におこなって今後のシステム構築のためのノウハウを提供していきます。
株式会社URUU 代表取締役
グロービス経営大学院 客員准教授
JPBV「価値を大切にする金融実践者の会」代表理事・事務局長
1967年石川県金沢市生まれ。1989年金沢大学経済学部卒業。
地方銀行、システム開発会社を経て2018年9月株式会社URUUを設立。
・利益よりも価値を大切にする金融の普及
・創発を生む組織対話のファシリテーション
・その人らしさを解放するリーダーシップ教育
・ワークショップ「エミー・ゼニーゲーム」
などの事業を営んでいる。
著書に『対話する銀行―現場のリーダーが描く未来の金融』 (一般社団法人 金融財政事情研究会発行、2017年)、『誇りある金融~バリュー・ベース・バンキングの核心』 (近代セールス社発行、共著、2020年)などがある
今、金融機関の収益環境は厳しくなるばかりです。そういう事態に直面するなか、銀行のコンピュータシステムはどうあるべきか。融資業務や事務を効率的運営にするにはどうしたらよいか。そこでBUNK UPのメニューでは、単なるコスト削減に終わらず、新しい価値を生み出すことのできる業務のあり方を提供します。長年、研修を受け持つ講師陣は経験豊富で様々な事例を知っており、さらなる改革を進める行職員を支援します。また営業店の窓口での応対はどのようなものか。若手行職員向けの研修を用意します。
森綜合法律事務所(現森・濱田松本法律事務所)で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
信用金庫システム部門等を経て、2002年3月東京スター銀行入行。システム開発部門、システム企画部門において、融資審査システム等、多数の融資周辺システム導入に携わる。2012年勘定系システム更改プロジェクトを立ち上げ、2015年5月富士通製メインフレーム勘定系システムとオープン系第二勘定系システムをNEC製のBankingWeb21へ統合、稼働させる。
2019年8月株式会社ebsへ入社。常務取締役としてコンサルティング営業本部を所管し、SaaS事業の立ち上げ、金融機関および地銀共同研究会ならびに異業種から新たに金融分野へ参入する企業へソリューション提案活動を行う。
1972 年三和銀行(現 三菱東京UFJ銀行)入行、第2次オンラインで預金業務を開発、第3次オンラインでは融資事務を再構築。その後、契約書集中システム、テレビ窓口システム等を銀行業界で初めて開発。2002 年エム・ユー・フロンティア債権回収株式会社に転籍、同社の事務・システム体制を整備すると共に ISMS 等情報管理システムを構築。2007 年独立してモリヤ・オペレーションズ・プランニング合資会社を設立。現在、金融機関等の業務合理化・事務構築を支援中。金融機関ビジネスモデル特許権取得3件 他に銀行員向け通信添削テキスト、書籍等を多数執筆。
株式会社URUU 代表取締役
グロービス経営大学院 客員准教授
JPBV「価値を大切にする金融実践者の会」代表理事・事務局長
1967年石川県金沢市生まれ。1989年金沢大学経済学部卒業。
地方銀行、システム開発会社を経て2018年9月株式会社URUUを設立。
・利益よりも価値を大切にする金融の普及
・創発を生む組織対話のファシリテーション
・その人らしさを解放するリーダーシップ教育
・ワークショップ「エミー・ゼニーゲーム」
などの事業を営んでいる。
著書に『対話する銀行―現場のリーダーが描く未来の金融』 (一般社団法人 金融財政事情研究会発行、2017年)、『誇りある金融~バリュー・ベース・バンキングの核心』 (近代セールス社発行、共著、2020年)などがある
“報・連・相”は、ビジネスをスムーズに進めるために欠かせませんが、いつの時代も世代間ギャップなどから“コミュニケーション”が大きな悩みとされています。従来は、日本の文化・習慣のなかでコミュニケーションを考えれば良かったのですが、現在では、欧米の文化・習慣の影響を受けたコミュニケーションスタイルが入り混じり、コミュニケーションも複雑化しているといわれます。加えて、ダイバーシティ、LGBTなど人材の多様化が進み、50を超えるハラスメントにも注意しなければなりません。またサービスの提供という観点では、高齢者対応やホスピタリティもコミュニケーションに備える必要があります。当社では、従来型の職場の上司と部下、同僚とのコミュニケーションや、ダイバーシティ対応、各種ハラスメント、そしてクレーム対応などコミュニケーション研修を揃えています。
テレビ局勤務経て、2001年に独立。中小企業診断士のメンバーと中小企業・医療機関のコンサルティング業務に携わりながら、社員教育の重要性を感じ、心理学・脳科学・行動科学をベースにした研修会社、株式会社シー・マインドを2006年に設立。金融機関・医療機関を中心に研修や講演を行っています。
幸福学・ウェルビーイングの観点から、幸せな働き方とはどのような働き方なのか、今後のキャリアをどのようにデザインしていくか、これからの時代のマネジメントはどう変化するのか、サステナビリティ経営とはどのような経営なのかをあらゆる階層に方々にお伝えします。
株式会社ワーク・ライフバランス
2015年に株式会社ワーク・ライフバランスに参画。主なクライアントとして建設設備会社、物流会社、医療機器メーカー等を担当。コンサルティングでは複雑なプロセスを分解し、誰でも瞬時に理解、行動できる仕組み作りを得意とし、会話を通して本質的な課題を引き出している。前々職ではホテル業、前職では工場監査に従事していたことから、現場の課題解決に強みを発揮。多様なライフに寄りそう講演・研修スタイルに定評がある。ニュージーランド人の父と日本人の母を持つ。北海道出身、群馬県在住。一児の母
株式会社ワーク・ライフバランス
2012年より株式会社ワーク・ライフバランスに参画。製造業出身で、開発・営業・企画等複数の職種の経験を活用し、多くの職場の困りごとに精通。その職場の課題に合わせて個別の解決策を提案しつつ、あくまでもその会社の従業員が主体的に動けるようサポートする。中小企業診断士として、様々な経営加賀台に寄り添い、働き方改革を経営戦略の一環として進めるために何をやるべきかについて相談に応じている。
大学卒業後、石油会社に入社。結婚後、出産→育児中は、中小企業でアカウンティング業務を経験し、その後、営業支援会社で中小企業の営業支援コンサルタントとして全国300社のクライアントの課題解決に携わる。様々な企業の経営者と話をしていく中で、一部の優秀な女性のみならず、女性が長く社会で活躍するために必要なスキルとマインドを伝えていくことにミッションを感じ、2012年8月 株式会社Woomax創業。コミュニケーションを専門とする教育・研修で、自己の能力開発と他者との円滑なコミュニケーションを通し、組織の目標達成を実現する女性リーダー育成をサポートする。プライベートでは、発達障害を持つ息子が1人。
働き方改革が進展するなか、生産性向上が求められています。そのためには、行職員1人ひとりが意識を高め仕事に取り組むことが大切です。意識を持って仕事に取り組むには、モチベーションの向上が不可欠です。モチベーションを変化させるには、職場環境、対人関係などさまざま要素が求められます。ここでは、個人が取り組むメンタルヘルスや組織マネジメントの観点からの職場活性化、そしてメイクやカラーコーディネートによるモチベーション向上研修をご提供します。
株式会社ワーク・ライフバランス
人材系・HR系・システム系など、業界を問わず「営業職に力を入れる企業」の働き方改革を得意とする。「社交的でコミュニケーション上手」「スーパーポジティブ」「打てば返す瞬発力・即応力」といった持ち前の性質を武器にし、具体的で論理的、かつスピーディーなコンサルティングを提供している。前職では営業の現場で8年のキャリアを積んだ後マネージャーとして活躍したほか、中途採用、女性活躍推進のプロジェクトも担当。ライフでは子供が2人おり、自身の育児休業中に出会った、関西学院大学経営戦略研究科の「ハッピーキャリアプログラム」の受講、「ぷちでガチ!子連れMBA」の運営など、ライフの面でも仕事に通じる活動をしている。
株式会社ワーク・ライフバランス
2012年より株式会社ワーク・ライフバランスに参画。製造業出身で、開発・営業・企画等複数の職種の経験を活用し、多くの職場の困りごとに精通。その職場の課題に合わせて個別の解決策を提案しつつ、あくまでもその会社の従業員が主体的に動けるようサポートする。中小企業診断士として、様々な経営加賀台に寄り添い、働き方改革を経営戦略の一環として進めるために何をやるべきかについて相談に応じている。
株式会社ワーク・ライフバランス
業種の異なる2社(金融系とコンサル系)での経験を経て2017年に入社。関わったクライアントがその後も”自走”し続けることができるシステムや環境の構築に心を配りながら、コンサルティングや講演業務を行う。「仕事で力を発揮するにはインプットのための時間が絶対に必要だ」との考えから、自身も多忙を極めた前職時代よりビジネススクール(グロービス経営大学院大学経営研究科経営専攻 修了(MBA))に通うなど、自己研鑽を欠かさない誠実な姿勢が高い評価を得る。プロコーチ(財団法人 生涯学習開発財団 認定コーチ)としても経営者やビジネスリーダーに対して1on1のコーチングを行っており個人の成長や目標達成、自己実現の支援を得意としている。
2000年より20年間「活き活きとした組織=すべての人たちが活き活き働く活力にあふれた組織」を創るために個人と組織のモチベーションをサポートしてきました。ダイバーシティ推進、個人のキャリア自立、人間力リーダーのヒューマンスキル育成に特化し、研修、講演を中心に多くの組織の皆さんを応援してまいりました。
2020年、コロナウィルス禍により、時代は大きく変化をしています。生きること、働き続けることに全ての人が、立ち止まり向きあっています。それは、働き方改革、ダイバーシティ推進の加速と、組織も人も本気でSDGs(持続可能な開発目標)を描き達成へ歩みを進める絶好のチャンスです。私たちは今こそ、組織と個人の意識改革&行動変革をスピーディに行わなくてはなりません。変革を経て未来に成長・発展できる組織になるのか、過去に拘り、現状に甘んじて消える組織や個人になるのか?
QUEは今までの組織への関わりをさらに深め、コンサルティングによる組織の支援、キャリアカウンセリングによる個人の支援を、オンラインも活用して多角的に行ってまいります。QUEが重点を置くのは以下の3つのテーマです。
①ダイバーシティ&インクルージョンな組織の実現
②個人のモチベーションのサポートと組織のモチベーションの活性化
③オンラインによるヒューマンスキルの向上
ビジネススキルには、社会人マナーやExcelやWordの使い方、企画書作成などの「テクニカルスキル」に加え、自分自身をコントロールし、生産性を向上させるタイムマネジメント、ロジカルシンキング、課題解決方法などの「ヒューマンスキル」があります。金融機関は、限られた人材のもとRPA(ロボットによる業務の自動化)を導入し、営業部門に人材を振り向ける施策を取っています。その上で重要なことは、行職員1人ひとりの生産性向上です。テクニカルスキルはもとよりヒューマンスキルを高めることが今後の課題と言えます。当社の研修は、テクニカルスキル研修のほか、タイムマネジメント・ロジカルシンキング・課題解決のテーマにおいて金融機関で継続的に研修を実施している講師陣を擁しています。
1968年生まれ、SE(システムエンジニア)、独立を経て、人材育成に関するコンサルタント・講師業を展開する。
2012年、株式会社Woomaxの設立に参画、女性リーダー育成プログラムでダイバーシティ推進を支援するとともに、管理職研修やビジネススキル研修など、個人と組織の力の最大化に注力する。
20年以上、組織内コミュニケーションを活性化するヒューマンスキル、個人と組織の可能性を拓くコンセプチュアルスキルの開発に携わる。担当する企業と深く関わり、組織に必要なプログラムを独自に開発・提供する。寄り添い、強みを引き出し、確実に成果につなげる講義で信頼を得ている。
有限会社Que(キュー)
リクルート及びリクルーティング会社にて採用に関するコンサルティング営業に従事。ワーキングマザーとして企業の新卒採用支援、インターンシップ導入支援を行うと共に大学生に就職ガイダンスなど就職支援を行う。優秀な女性が希望する会社に就職できない、就職しても子育てとの両立ができないことに疑問を落ち、2010年人材開発業界に転身。研修のコンサルティング営業に従事する一方、講師としても多数登壇、管理職として部下のマネジメントに従事。ダイバーシティ経営の促進と定着を目指し、2015年ディ・マネジメント㈱を設立。現在はダイバーシティ、働き方改革、女性活躍推進の講演、研修を経営層、管理職、女性を中心に活動中。
大学院卒業後、大手通信系システムインテグレーターにてSE(システムエンジニア)と若手社員の人材育成を経て、2015年に独立。
官公庁プロジェクト・民間企業・大学等において、キャリアデザイン研修、若手教育などに関わる。2017年株式会社Woomaxに参画し、人材育成プログラムの開発・研修講師として民間企業・官公庁等において、組織の共通の目的に向かって1人1人が力を発揮し、組織の力を高めるためのダイバーシティマネジメント研修、コミュニケーション力を高める人財開発研修、その他スキル研修を担当。プライベートでは双子男児の母として子育て中の経験も活かして、女性の中長期でのキャリア研修・支援も得意とする。
株式会社ワーク・ライフバランス
2012年より株式会社ワーク・ライフバランスに参画。製造業出身で、開発・営業・企画等複数の職種の経験を活用し、多くの職場の困りごとに精通。その職場の課題に合わせて個別の解決策を提案しつつ、あくまでもその会社の従業員が主体的に動けるようサポートする。中小企業診断士として、様々な経営加賀台に寄り添い、働き方改革を経営戦略の一環として進めるために何をやるべきかについて相談に応じている。