働き方改革が進展するなか、生産性の向上が必須の課題です。課題解決には、制度や環境の見直しとともに、行職員一人ひとりの意識改革、モチベーション・ビジネススキルの向上が必要です。また、部下の能力を最大限発揮させる管理職のマネジメント力も重要です。管理職が高いマネジメント力を発揮し、職場環境を改善、そして部下とのコミュニケーションを円滑に進行することで、生産性の向上につながります。BUNK UPでは、金融機関にコンサルティングや集合研修で豊富な実績を誇る講師とネットワークを構築し、最適な研修を実現します。
“報・連・相”は、ビジネスをスムーズに進めるために欠かせませんが、いつの時代も世代間ギャップなどから“コミュニケーション”が大きな悩みとされています。従来は、日本の文化・習慣のなかでコミュニケーションを考えれば良かったのですが、現在では、欧米の文化・習慣の影響を受けたコミュニケーションスタイルが入り混じり、コミュニケーションも複雑化しているといわれます。加えて、ダイバーシティ、LGBTなど人材の多様化が進み、50を超えるハラスメントにも注意しなければなりません。またサービスの提供という観点では、高齢者対応やホスピタリティもコミュニケーションに備える必要があります。当社では、従来型の職場の上司と部下、同僚とのコミュニケーションや、ダイバーシティ対応、各種ハラスメント、そしてクレーム対応などコミュニケーション研修を揃えています。
大学院卒業後、大手通信系システムインテグレーターにてSE（システムエンジニア）と若手社員の人材育成を経て、2015年に独立。
官公庁プロジェクト・民間企業・大学等において、キャリアデザイン研修、若手教育などに関わる。2017年株式会社Woomaxに参画し、人材育成プログラムの開発・研修講師として民間企業・官公庁等において、組織の共通の目的に向かって1人1人が力を発揮し、組織の力を高めるためのダイバーシティマネジメント研修、コミュニケーション力を高める人財開発研修、その他スキル研修を担当。プライベートでは双子男児の母として子育て中の経験も活かして、女性の中長期でのキャリア研修・支援も得意とする。
森綜合法律事務所（現森・濱田松本法律事務所）で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
株式会社ワーク・ライフバランス
業種の異なる2社（金融系とコンサル系）での経験を経て2017年に入社。関わったクライアントがその後も”自走”し続けることができるシステムや環境の構築に心を配りながら、コンサルティングや講演業務を行う。「仕事で力を発揮するにはインプットのための時間が絶対に必要だ」との考えから、自身も多忙を極めた前職時代よりビジネススクール（グロービス経営大学院大学経営研究科経営専攻 修了（MBA））に通うなど、自己研鑽を欠かさない誠実な姿勢が高い評価を得る。プロコーチ（財団法人 生涯学習開発財団 認定コーチ）としても経営者やビジネスリーダーに対して1on1のコーチングを行っており個人の成長や目標達成、自己実現の支援を得意としている。
ビジネススキルには、社会人マナーやExcelやWordの使い方、企画書作成などの「テクニカルスキル」に加え、自分自身をコントロールし、生産性を向上させるタイムマネジメント、ロジカルシンキング、課題解決方法などの「ヒューマンスキル」があります。金融機関は、限られた人材のもとRPA（ロボットによる業務の自動化）を導入し、営業部門に人材を振り向ける施策を取っています。その上で重要なことは、行職員１人ひとりの生産性向上です。テクニカルスキルはもとよりヒューマンスキルを高めることが今後の課題と言えます。当社の研修は、テクニカルスキル研修のほか、タイムマネジメント・ロジカルシンキング・課題解決のテーマにおいて金融機関で継続的に研修を実施している講師陣を擁しています。
JAL国際線CA時代の経験を活かし、金融機関等大手企業社員の接遇・マナー・営業力を顧客目線でチェックする覆面調査に約20年携わる中で、社員の外見と行動の印象の良し悪しが顧客満足度に大きな影響を与えることを実感。周りに好印象を与え、良好な信頼関係を築く印象管理の必要性を伝えるために、心理学、対人スキルやカウンセリング技法、色彩心理学、メイクアップ技法を学び、一般社団法人MTJ認定メイクセラピストとして活動中。
自己肯定感を高めるメイクセラピーメソッドに基づく研修で、社員の自尊心を育てる意識改革、モチベーション向上を狙います。合理的な納得感を持って顧客との関係性を深める印象管理が出来るようになります。
株式会社ワーク・ライフバランス
1万名以上のビジネスパーソンに働き方改革のアドバイスを提供。中央省庁・警察組織・研究機関など特殊性の高い業種・職種における働き方改革の支援にも定評がある。静岡県三島市在住。一児の父。すぐに実践できる働き方改革のコツをtwitterで発信中。（@MatsuhisaKoji）
株式会社ワーク・ライフバランス
2012年より株式会社ワーク・ライフバランスに参画。製造業出身で、開発・営業・企画等複数の職種の経験を活用し、多くの職場の困りごとに精通。その職場の課題に合わせて個別の解決策を提案しつつ、あくまでもその会社の従業員が主体的に動けるようサポートする。中小企業診断士として、様々な経営加賀台に寄り添い、働き方改革を経営戦略の一環として進めるために何をやるべきかについて相談に応じている。
エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役
1968年生 愛知県出身。1985年から大工職。
1995年建築会社へ営業職として入社して、トップセールスとなる。
1999年大手ハウスメーカー入社、1年目に全国600人中年間1位。翌年には営業所長職に昇格して、1年目に全国80営業所中の年間1位。翌々年には営業部長職に昇格して、1年目に全国10支店中の年間1位。
2003年トヨタ自動車より営業の生産性向上方法の高い評価を受けて、営業部門に対する顧問契約締結と同時に、コンサルティング会社を創立。
2006年名古屋にてエクスプローラーコンサルティング株式会社設立。2009年東京へ本社移転しセールストレーニングを展開し現在にいたる。
地域特性を生かした独自の経営を求められる金融機関にとって、限られた経営資源を活用し最大限の効果を発揮する。そこには、マネジメント力を備えたマネージャーの存在が不可欠です。昨今のプレーイングマネージャーと言われる金融機関支店長は、プレイヤーとしての負荷を背負いながらマネジメントを行わなければなりません。マネージャーには、人材能力を発揮できる環境を整え、的確な意思決定力と管理能力などさまざまな能力を発揮し、組織に与えられたミッションを達成することが求められます。当社がご提供するマネジメント研修は、リーダーシップ、コーチング、アンガーマネジメントです。また、政府が掲げる女性活躍推進を促進するために女性管理職のためのマネジメントも必要不可欠です。
エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役
1968年生 愛知県出身。1985年から大工職。
1995年建築会社へ営業職として入社して、トップセールスとなる。
1999年大手ハウスメーカー入社、1年目に全国600人中年間1位。翌年には営業所長職に昇格して、1年目に全国80営業所中の年間1位。翌々年には営業部長職に昇格して、1年目に全国10支店中の年間1位。
2003年トヨタ自動車より営業の生産性向上方法の高い評価を受けて、営業部門に対する顧問契約締結と同時に、コンサルティング会社を創立。
2006年名古屋にてエクスプローラーコンサルティング株式会社設立。2009年東京へ本社移転しセールストレーニングを展開し現在にいたる。
株式会社ワーク・ライフバランス
高度なプロジェクトマネジメントスキルと問題解決能力を活かし、関係するメンバーすべてを巻き込みながら短時間で成果が上がるよう、効果的かつ丁寧に導いていく手法に定評がある。組織全体の仕組みづくりを最も得意とし、企業で全社改革のプランニングも構築し提供している。
これまで改革を支援したチーム数は300 以上を超え、当社のコンサルティング手法を常にブラッシュアップし続けているため、講演だけでなく、双方向型の研修も得意とする。
外資系企業から自治体・大手から中小企業と多様な組織にあわせた講演の実施により常に年間満足度平均は95％を超え、リピート依頼が多い。
２０００年より２０年間「活き活きとした組織＝すべての人たちが活き活き働く活力にあふれた組織」を創るために個人と組織のモチベーションをサポートしてきました。ダイバーシティ推進、個人のキャリア自立、人間力リーダーのヒューマンスキル育成に特化し、研修、講演を中心に多くの組織の皆さんを応援してまいりました。
２０２０年、コロナウィルス禍により、時代は大きく変化をしています。生きること、働き続けることに全ての人が、立ち止まり向きあっています。それは、働き方改革、ダイバーシティ推進の加速と、組織も人も本気でSDGｓ（持続可能な開発目標）を描き達成へ歩みを進める絶好のチャンスです。私たちは今こそ、組織と個人の意識改革＆行動変革をスピーディに行わなくてはなりません。変革を経て未来に成長・発展できる組織になるのか、過去に拘り、現状に甘んじて消える組織や個人になるのか？
QUEは今までの組織への関わりをさらに深め、コンサルティングによる組織の支援、キャリアカウンセリングによる個人の支援を、オンラインも活用して多角的に行ってまいります。QUEが重点を置くのは以下の３つのテーマです。
①ダイバーシティ＆インクルージョンな組織の実現
②個人のモチベーションのサポートと組織のモチベーションの活性化
③オンラインによるヒューマンスキルの向上
株式会社ワーク・ライフバランス
さまざまな課題を抱えるクライアントに対し、メンバーと同じ方向を向きながら丁寧に議論して、自ら解決策を考え出す力を身に付けてもらう手法に定評がある。「答え」を提示するのではなく「問い」を提示することで、クライアント自身が”自走”できる組織へと変革させている。前職では長時間労働が引き起こす危険性に強い問題意識を抱き、個人の業務効率化はもとより、チーム内業務内容の改善、メンバーのモチベーションコントロールなどの施策を積極的に展開して、残業時間を半減させた経験も持つ。ワークとライフの相乗効果の重要性を身をもって体感しており、講演・研修・コンサルタントの各業務にもその経験・感覚を活かしている。
働き方改革が進展するなか、生産性向上が求められています。そのためには、行職員１人ひとりが意識を高め仕事に取り組むことが大切です。意識を持って仕事に取り組むには、モチベーションの向上が不可欠です。モチベーションを変化させるには、職場環境、対人関係などさまざま要素が求められます。ここでは、個人が取り組むメンタルヘルスや組織マネジメントの観点からの職場活性化、そしてメイクやカラーコーディネートによるモチベーション向上研修をご提供します。
森綜合法律事務所（現森・濱田松本法律事務所）で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
株式会社ワーク・ライフバランス
2015年に株式会社ワーク・ライフバランスに参画。主なクライアントとして建設設備会社、物流会社、医療機器メーカー等を担当。コンサルティングでは複雑なプロセスを分解し、誰でも瞬時に理解、行動できる仕組み作りを得意とし、会話を通して本質的な課題を引き出している。前々職ではホテル業、前職では工場監査に従事していたことから、現場の課題解決に強みを発揮。多様なライフに寄りそう講演・研修スタイルに定評がある。ニュージーランド人の父と日本人の母を持つ。北海道出身、群馬県在住。一児の母
株式会社ワーク・ライフバランス
さまざまな課題を抱えるクライアントに対し、メンバーと同じ方向を向きながら丁寧に議論して、自ら解決策を考え出す力を身に付けてもらう手法に定評がある。「答え」を提示するのではなく「問い」を提示することで、クライアント自身が”自走”できる組織へと変革させている。前職では長時間労働が引き起こす危険性に強い問題意識を抱き、個人の業務効率化はもとより、チーム内業務内容の改善、メンバーのモチベーションコントロールなどの施策を積極的に展開して、残業時間を半減させた経験も持つ。ワークとライフの相乗効果の重要性を身をもって体感しており、講演・研修・コンサルタントの各業務にもその経験・感覚を活かしている。
