働き方改革が進展するなか、生産性の向上が必須の課題です。課題解決には、制度や環境の見直しとともに、行職員一人ひとりの意識改革、モチベーション・ビジネススキルの向上が必要です。また、部下の能力を最大限発揮させる管理職のマネジメント力も重要です。管理職が高いマネジメント力を発揮し、職場環境を改善、そして部下とのコミュニケーションを円滑に進行することで、生産性の向上につながります。BUNK UPでは、金融機関にコンサルティングや集合研修で豊富な実績を誇る講師とネットワークを構築し、最適な研修を実現します。
“報・連・相”は、ビジネスをスムーズに進めるために欠かせませんが、いつの時代も世代間ギャップなどから“コミュニケーション”が大きな悩みとされています。従来は、日本の文化・習慣のなかでコミュニケーションを考えれば良かったのですが、現在では、欧米の文化・習慣の影響を受けたコミュニケーションスタイルが入り混じり、コミュニケーションも複雑化しているといわれます。加えて、ダイバーシティ、LGBTなど人材の多様化が進み、50を超えるハラスメントにも注意しなければなりません。またサービスの提供という観点では、高齢者対応やホスピタリティもコミュニケーションに備える必要があります。当社では、従来型の職場の上司と部下、同僚とのコミュニケーションや、ダイバーシティ対応、各種ハラスメント、そしてクレーム対応などコミュニケーション研修を揃えています。
株式会社ワーク・ライフバランス
持ち前の交渉力・コミュニケーション力で人材の力を引き出し、チームで効率よく目標を達成するプロジェクトマネジメントに定評がある。
大企業から中小企業まで幅広く担当する中で、一般的にはワーク・ライフバランスが実現しづらいとされる飲食業・小売業での実績も豊富。
自身が飲食業界に従業員・経営者双方の立場から携わっていたことがあり、その経験を活かし、改革導入のための敷居の下げ方にまで配慮したきめ細やかな提案が好評を博す。
講演・研修では、前職の長時間労働から短時間で成果を出す現在のスタイルに至るまでの苦しみや戸惑いまでも率直に披露することで、多くのクライアントから共感と信頼を得ている。
株式会社ワーク・ライフバランス
2015年に株式会社ワーク・ライフバランスに参画。主なクライアントとして建設設備会社、物流会社、医療機器メーカー等を担当。コンサルティングでは複雑なプロセスを分解し、誰でも瞬時に理解、行動できる仕組み作りを得意とし、会話を通して本質的な課題を引き出している。前々職ではホテル業、前職では工場監査に従事していたことから、現場の課題解決に強みを発揮。多様なライフに寄りそう講演・研修スタイルに定評がある。ニュージーランド人の父と日本人の母を持つ。北海道出身、群馬県在住。一児の母
株式会社ワーク・ライフバランス
前職富士通では、社内外の関係者が多数関わる自治体向け大規模プロジェクトを多数経験していることから、ITや行政の業務に深く精通している。国土交通省などの中央省庁から、栗田工業、富士通エフアイピー、中小企業まで、幅広くコンサルティングを担当するかたわら、花王やNTTデータなどでの講演も好評を博す。課題を整理、解決し、確実に進めていくノウハウとスキルの高さに定評がある。前職や20年以上続けているサッカー等の多様な経験を活かしながら、「仕事は人と人が関係しながら進むもの」というチームビルディングと人の育成を重要視。また、相手の”納得感”を尊重するために、コーチングを用いたアプローチを得意とする。
株式会社ワーク・ライフバランス
ワーク・ライフバランスコンサルタントとして、地方都市の中小企業、地方自治体から、IT 企業、大手総合商社まで幅広い分
野でコンサル・研修を実施している。労働法制や労働政策に詳しく、グローバルな視点からのアドバイスにも定評がある。
明るく優しい人柄で、クライアントに寄り添いながら明確なビジョン設定に導き、アクション改革を促すコンサルティング・
スタイルを得意とする。
また、産業競争力会議民間議員等を務める小室の政策提言の立案をサポート。広報業務も兼任する。女性活躍推進の講師とし
ても指名が多く、自らの経験に基づく実践的なアドバイスが好評
ビジネススキルには、社会人マナーやExcelやWordの使い方、企画書作成などの「テクニカルスキル」に加え、自分自身をコントロールし、生産性を向上させるタイムマネジメント、ロジカルシンキング、課題解決方法などの「ヒューマンスキル」があります。金融機関は、限られた人材のもとRPA（ロボットによる業務の自動化）を導入し、営業部門に人材を振り向ける施策を取っています。その上で重要なことは、行職員１人ひとりの生産性向上です。テクニカルスキルはもとよりヒューマンスキルを高めることが今後の課題と言えます。当社の研修は、テクニカルスキル研修のほか、タイムマネジメント・ロジカルシンキング・課題解決のテーマにおいて金融機関で継続的に研修を実施している講師陣を擁しています。
有限会社Que（キュー）
リクルート及びリクルーティング会社にて採用に関するコンサルティング営業に従事。ワーキングマザーとして企業の新卒採用支援、インターンシップ導入支援を行うと共に大学生に就職ガイダンスなど就職支援を行う。優秀な女性が希望する会社に就職できない、就職しても子育てとの両立ができないことに疑問を落ち、2010年人材開発業界に転身。研修のコンサルティング営業に従事する一方、講師としても多数登壇、管理職として部下のマネジメントに従事。ダイバーシティ経営の促進と定着を目指し、2015年ディ・マネジメント㈱を設立。現在はダイバーシティ、働き方改革、女性活躍推進の講演、研修を経営層、管理職、女性を中心に活動中。
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
株式会社ワーク・ライフバランス
2012年より株式会社ワーク・ライフバランスに参画。製造業出身で、開発・営業・企画等複数の職種の経験を活用し、多くの職場の困りごとに精通。その職場の課題に合わせて個別の解決策を提案しつつ、あくまでもその会社の従業員が主体的に動けるようサポートする。中小企業診断士として、様々な経営加賀台に寄り添い、働き方改革を経営戦略の一環として進めるために何をやるべきかについて相談に応じている。
1972 年三和銀行（現 三菱東京ＵＦＪ銀行）入行、第２次オンラインで預金業務を開発、第３次オンラインでは融資事務を再構築。その後、契約書集中システム、テレビ窓口システム等を銀行業界で初めて開発。2002 年エム・ユー・フロンティア債権回収株式会社に転籍、同社の事務・システム体制を整備すると共に ISMS 等情報管理システムを構築。2007 年独立してモリヤ・オペレーションズ・プランニング合資会社を設立。現在、金融機関等の業務合理化・事務構築を支援中。金融機関ビジネスモデル特許権取得３件 他に銀行員向け通信添削テキスト、書籍等を多数執筆。
地域特性を生かした独自の経営を求められる金融機関にとって、限られた経営資源を活用し最大限の効果を発揮する。そこには、マネジメント力を備えたマネージャーの存在が不可欠です。昨今のプレーイングマネージャーと言われる金融機関支店長は、プレイヤーとしての負荷を背負いながらマネジメントを行わなければなりません。マネージャーには、人材能力を発揮できる環境を整え、的確な意思決定力と管理能力などさまざまな能力を発揮し、組織に与えられたミッションを達成することが求められます。当社がご提供するマネジメント研修は、リーダーシップ、コーチング、アンガーマネジメントです。また、政府が掲げる女性活躍推進を促進するために女性管理職のためのマネジメントも必要不可欠です。
株式会社ワーク・ライフバランス
前職の管理部門所属時には、業務量が増大していく中、周囲にも相談できず仕事を抱え込み長時間労働が常態化。しかしながら、商品開発部・経営企画部へ異動後、チームワークを活かし残業時間の大幅短縮に成功し、「同じ組織でもマネジメントの考え方や仕事の仕方ひとつで、効率化が可能」であるという事実を身をもって体験。この経験により「人々がより生き生きと働くための仕組みづくり」こそが重要であると考え、現在の（株）ワーク・ライフバランスに転職。現在では、仕事を抱え込み長時間労働の傾向にある企業等に対し、実践的かつ効果的な講演、講座を実施。これまで、コンサルティング・連続研修は約３０社、また講演・講座については年間約４０回実施し、働き方改革の必要性や具体的な取組手法などの普及活動を精力的に行っている。
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。
株式会社ワーク・ライフバランス
人材派遣で3年勤務の後、2007年株式会社ワーク・ライフバランスに参画。前職の「管理職になりたくない」という経験から女性活躍推進をテーマのひとつに掲げ、女性だけではなく女性を部下に持つ管理職を対象とするダイバーシティマネジメントを広めるなど幅広く活動する。沖縄県人事院より毎年依頼される女性管理職研修は7年連続で満足度100％。中小企業や各地域に根差した企業での実績も豊富で、それぞれの企業特性に寄り添ってのコンサルティングプラン構築やアドバイスで顧客からの信頼が厚い。特に各地域の中小企業で実績を多く持ち、各企業の事情に配慮して行う適切な助言ときめ細やかなアドバイスに定評がある。
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
働き方改革が進展するなか、生産性向上が求められています。そのためには、行職員１人ひとりが意識を高め仕事に取り組むことが大切です。意識を持って仕事に取り組むには、モチベーションの向上が不可欠です。モチベーションを変化させるには、職場環境、対人関係などさまざま要素が求められます。ここでは、個人が取り組むメンタルヘルスや組織マネジメントの観点からの職場活性化、そしてメイクやカラーコーディネートによるモチベーション向上研修をご提供します。
エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役
1968年生 愛知県出身。1985年から大工職。
1995年建築会社へ営業職として入社して、トップセールスとなる。
1999年大手ハウスメーカー入社、1年目に全国600人中年間1位。翌年には営業所長職に昇格して、1年目に全国80営業所中の年間1位。翌々年には営業部長職に昇格して、1年目に全国10支店中の年間1位。
2003年トヨタ自動車より営業の生産性向上方法の高い評価を受けて、営業部門に対する顧問契約締結と同時に、コンサルティング会社を創立。
2006年名古屋にてエクスプローラーコンサルティング株式会社設立。2009年東京へ本社移転しセールストレーニングを展開し現在にいたる。
株式会社ワーク・ライフバランス
前職富士通では、社内外の関係者が多数関わる自治体向け大規模プロジェクトを多数経験していることから、ITや行政の業務に深く精通している。国土交通省などの中央省庁から、栗田工業、富士通エフアイピー、中小企業まで、幅広くコンサルティングを担当するかたわら、花王やNTTデータなどでの講演も好評を博す。課題を整理、解決し、確実に進めていくノウハウとスキルの高さに定評がある。前職や20年以上続けているサッカー等の多様な経験を活かしながら、「仕事は人と人が関係しながら進むもの」というチームビルディングと人の育成を重要視。また、相手の”納得感”を尊重するために、コーチングを用いたアプローチを得意とする。
株式会社 金融経営研究所 所長
「熱い金融マン協会」を主催し、全国における熱い金融マンの取組を紹介している。
また、地域活性学会金融部会副部会長として、金融機関による地域活性化事例についての研究活動を推進。
金融ジャーナルにて「金融はチャンスだらけ」を連載中。
ピラミッド型組織である金融機関の組織改革を提言。
元日本銀行金融高度化センター副センター長。
講演では、「新金融ビジネスの方向性や実際の取組事例」、「金融機関の組織の課題と改革事例」等をテーマとしている。
株式会社ワーク・ライフバランス
前職では長時間労働を経験し、生産性を高める必要性を痛感。株式会社ワーク・ライフバランス参画後は自身の働き方改革にも取り組み、2年にして事業のマネジメントを経験。仕事にも人生にも大きな手ごたえを感じるようになった。
自身の学びをシェアしながら、内閣府や建築関連企業から飲食店、こども園など、働き方が特殊な業界を含む多様なクライアントに丁寧なコンサルティングを行う。講座事業においては、オンライン接続による個別配信や複数拠点での同時開催などを広く担当し、接続の技術や「画面越しのコミュニケーション」にも精通。現在精力的に、“オンラインでありながらもインタラクティヴな研修”をプランニングし、登壇している。
