働き方改革が進展するなか、生産性の向上が必須の課題です。課題解決には、制度や環境の見直しとともに、行職員一人ひとりの意識改革、モチベーション・ビジネススキルの向上が必要です。また、部下の能力を最大限発揮させる管理職のマネジメント力も重要です。管理職が高いマネジメント力を発揮し、職場環境を改善、そして部下とのコミュニケーションを円滑に進行することで、生産性の向上につながります。BUNK UPでは、金融機関にコンサルティングや集合研修で豊富な実績を誇る講師とネットワークを構築し、最適な研修を実現します。
“報・連・相”は、ビジネスをスムーズに進めるために欠かせませんが、いつの時代も世代間ギャップなどから“コミュニケーション”が大きな悩みとされています。従来は、日本の文化・習慣のなかでコミュニケーションを考えれば良かったのですが、現在では、欧米の文化・習慣の影響を受けたコミュニケーションスタイルが入り混じり、コミュニケーションも複雑化しているといわれます。加えて、ダイバーシティ、LGBTなど人材の多様化が進み、50を超えるハラスメントにも注意しなければなりません。またサービスの提供という観点では、高齢者対応やホスピタリティもコミュニケーションに備える必要があります。当社では、従来型の職場の上司と部下、同僚とのコミュニケーションや、ダイバーシティ対応、各種ハラスメント、そしてクレーム対応などコミュニケーション研修を揃えています。
株式会社URUU 代表取締役
グロービス経営大学院 客員准教授
JPBV「価値を大切にする金融実践者の会」代表理事・事務局長
1967年石川県金沢市生まれ。1989年金沢大学経済学部卒業。
地方銀行、システム開発会社を経て2018年9月株式会社URUUを設立。
・利益よりも価値を大切にする金融の普及
・創発を生む組織対話のファシリテーション
・その人らしさを解放するリーダーシップ教育
・ワークショップ「エミー・ゼニーゲーム」
などの事業を営んでいる。
著書に『対話する銀行―現場のリーダーが描く未来の金融』 (一般社団法人 金融財政事情研究会発行、2017年)、『誇りある金融～バリュー・ベース・バンキングの核心』 (近代セールス社発行、共著、2020年)などがある
２０００年より２０年間「活き活きとした組織＝すべての人たちが活き活き働く活力にあふれた組織」を創るために個人と組織のモチベーションをサポートしてきました。ダイバーシティ推進、個人のキャリア自立、人間力リーダーのヒューマンスキル育成に特化し、研修、講演を中心に多くの組織の皆さんを応援してまいりました。
２０２０年、コロナウィルス禍により、時代は大きく変化をしています。生きること、働き続けることに全ての人が、立ち止まり向きあっています。それは、働き方改革、ダイバーシティ推進の加速と、組織も人も本気でSDGｓ（持続可能な開発目標）を描き達成へ歩みを進める絶好のチャンスです。私たちは今こそ、組織と個人の意識改革＆行動変革をスピーディに行わなくてはなりません。変革を経て未来に成長・発展できる組織になるのか、過去に拘り、現状に甘んじて消える組織や個人になるのか？
QUEは今までの組織への関わりをさらに深め、コンサルティングによる組織の支援、キャリアカウンセリングによる個人の支援を、オンラインも活用して多角的に行ってまいります。QUEが重点を置くのは以下の３つのテーマです。
①ダイバーシティ＆インクルージョンな組織の実現
②個人のモチベーションのサポートと組織のモチベーションの活性化
③オンラインによるヒューマンスキルの向上
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。
大学院卒業後、大手通信系システムインテグレーターにてSE（システムエンジニア）と若手社員の人材育成を経て、2015年に独立。
官公庁プロジェクト・民間企業・大学等において、キャリアデザイン研修、若手教育などに関わる。2017年株式会社Woomaxに参画し、人材育成プログラムの開発・研修講師として民間企業・官公庁等において、組織の共通の目的に向かって1人1人が力を発揮し、組織の力を高めるためのダイバーシティマネジメント研修、コミュニケーション力を高める人財開発研修、その他スキル研修を担当。プライベートでは双子男児の母として子育て中の経験も活かして、女性の中長期でのキャリア研修・支援も得意とする。
ビジネススキルには、社会人マナーやExcelやWordの使い方、企画書作成などの「テクニカルスキル」に加え、自分自身をコントロールし、生産性を向上させるタイムマネジメント、ロジカルシンキング、課題解決方法などの「ヒューマンスキル」があります。金融機関は、限られた人材のもとRPA（ロボットによる業務の自動化）を導入し、営業部門に人材を振り向ける施策を取っています。その上で重要なことは、行職員１人ひとりの生産性向上です。テクニカルスキルはもとよりヒューマンスキルを高めることが今後の課題と言えます。当社の研修は、テクニカルスキル研修のほか、タイムマネジメント・ロジカルシンキング・課題解決のテーマにおいて金融機関で継続的に研修を実施している講師陣を擁しています。
株式会社URUU 代表取締役
グロービス経営大学院 客員准教授
JPBV「価値を大切にする金融実践者の会」代表理事・事務局長
1967年石川県金沢市生まれ。1989年金沢大学経済学部卒業。
地方銀行、システム開発会社を経て2018年9月株式会社URUUを設立。
・利益よりも価値を大切にする金融の普及
・創発を生む組織対話のファシリテーション
・その人らしさを解放するリーダーシップ教育
・ワークショップ「エミー・ゼニーゲーム」
などの事業を営んでいる。
著書に『対話する銀行―現場のリーダーが描く未来の金融』 (一般社団法人 金融財政事情研究会発行、2017年)、『誇りある金融～バリュー・ベース・バンキングの核心』 (近代セールス社発行、共著、2020年)などがある
株式会社ワーク・ライフバランス
1万名以上のビジネスパーソンに働き方改革のアドバイスを提供。中央省庁・警察組織・研究機関など特殊性の高い業種・職種における働き方改革の支援にも定評がある。静岡県三島市在住。一児の父。すぐに実践できる働き方改革のコツをtwitterで発信中。（@MatsuhisaKoji）
株式会社ワーク・ライフバランス
2012年より株式会社ワーク・ライフバランスに参画。製造業出身で、開発・営業・企画等複数の職種の経験を活用し、多くの職場の困りごとに精通。その職場の課題に合わせて個別の解決策を提案しつつ、あくまでもその会社の従業員が主体的に動けるようサポートする。中小企業診断士として、様々な経営加賀台に寄り添い、働き方改革を経営戦略の一環として進めるために何をやるべきかについて相談に応じている。
有限会社Que（キュー）
リクルート及びリクルーティング会社にて採用に関するコンサルティング営業に従事。ワーキングマザーとして企業の新卒採用支援、インターンシップ導入支援を行うと共に大学生に就職ガイダンスなど就職支援を行う。優秀な女性が希望する会社に就職できない、就職しても子育てとの両立ができないことに疑問を落ち、2010年人材開発業界に転身。研修のコンサルティング営業に従事する一方、講師としても多数登壇、管理職として部下のマネジメントに従事。ダイバーシティ経営の促進と定着を目指し、2015年ディ・マネジメント㈱を設立。現在はダイバーシティ、働き方改革、女性活躍推進の講演、研修を経営層、管理職、女性を中心に活動中。
地域特性を生かした独自の経営を求められる金融機関にとって、限られた経営資源を活用し最大限の効果を発揮する。そこには、マネジメント力を備えたマネージャーの存在が不可欠です。昨今のプレーイングマネージャーと言われる金融機関支店長は、プレイヤーとしての負荷を背負いながらマネジメントを行わなければなりません。マネージャーには、人材能力を発揮できる環境を整え、的確な意思決定力と管理能力などさまざまな能力を発揮し、組織に与えられたミッションを達成することが求められます。当社がご提供するマネジメント研修は、リーダーシップ、コーチング、アンガーマネジメントです。また、政府が掲げる女性活躍推進を促進するために女性管理職のためのマネジメントも必要不可欠です。
株式会社ワーク・ライフバランス
高度なプロジェクトマネジメントスキルと問題解決能力を活かし、関係するメンバーすべてを巻き込みながら短時間で成果が上がるよう、効果的かつ丁寧に導いていく手法に定評がある。組織全体の仕組みづくりを最も得意とし、企業で全社改革のプランニングも構築し提供している。
これまで改革を支援したチーム数は300 以上を超え、当社のコンサルティング手法を常にブラッシュアップし続けているため、講演だけでなく、双方向型の研修も得意とする。
外資系企業から自治体・大手から中小企業と多様な組織にあわせた講演の実施により常に年間満足度平均は95％を超え、リピート依頼が多い。
株式会社URUU 代表取締役
グロービス経営大学院 客員准教授
JPBV「価値を大切にする金融実践者の会」代表理事・事務局長
1967年石川県金沢市生まれ。1989年金沢大学経済学部卒業。
地方銀行、システム開発会社を経て2018年9月株式会社URUUを設立。
・利益よりも価値を大切にする金融の普及
・創発を生む組織対話のファシリテーション
・その人らしさを解放するリーダーシップ教育
・ワークショップ「エミー・ゼニーゲーム」
などの事業を営んでいる。
著書に『対話する銀行―現場のリーダーが描く未来の金融』 (一般社団法人 金融財政事情研究会発行、2017年)、『誇りある金融～バリュー・ベース・バンキングの核心』 (近代セールス社発行、共著、2020年)などがある
株式会社ワーク・ライフバランス
さまざまな課題を抱えるクライアントに対し、メンバーと同じ方向を向きながら丁寧に議論して、自ら解決策を考え出す力を身に付けてもらう手法に定評がある。「答え」を提示するのではなく「問い」を提示することで、クライアント自身が”自走”できる組織へと変革させている。前職では長時間労働が引き起こす危険性に強い問題意識を抱き、個人の業務効率化はもとより、チーム内業務内容の改善、メンバーのモチベーションコントロールなどの施策を積極的に展開して、残業時間を半減させた経験も持つ。ワークとライフの相乗効果の重要性を身をもって体感しており、講演・研修・コンサルタントの各業務にもその経験・感覚を活かしている。
働き方改革が進展するなか、生産性向上が求められています。そのためには、行職員１人ひとりが意識を高め仕事に取り組むことが大切です。意識を持って仕事に取り組むには、モチベーションの向上が不可欠です。モチベーションを変化させるには、職場環境、対人関係などさまざま要素が求められます。ここでは、個人が取り組むメンタルヘルスや組織マネジメントの観点からの職場活性化、そしてメイクやカラーコーディネートによるモチベーション向上研修をご提供します。
株式会社ワーク・ライフバランス
さまざまな課題を抱えるクライアントに対し、メンバーと同じ方向を向きながら丁寧に議論して、自ら解決策を考え出す力を身に付けてもらう手法に定評がある。「答え」を提示するのではなく「問い」を提示することで、クライアント自身が”自走”できる組織へと変革させている。前職では長時間労働が引き起こす危険性に強い問題意識を抱き、個人の業務効率化はもとより、チーム内業務内容の改善、メンバーのモチベーションコントロールなどの施策を積極的に展開して、残業時間を半減させた経験も持つ。ワークとライフの相乗効果の重要性を身をもって体感しており、講演・研修・コンサルタントの各業務にもその経験・感覚を活かしている。
株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役
1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げる「働き方見直しコンサルティング」の手法に定評がある。安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省 中央教育審議会などの委員を歴任。著書に『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』（ダイヤモンド社）『働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例20社』（毎日新聞出版）『6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）『マンガでやさしくわかる6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）等多数。「朝メール.com」「介護と仕事の両立ナビ」「WLB組織診断」「育児と仕事の調和プログラム アルモ」等のWEBサービスを開発し、1000社以上に導入。「WLBコンサルタント養成講座」を主宰し、1600名の卒業生が全国で活躍中。 私生活では二児の母。
株式会社ワーク・ライフバランス
前職では油圧ショベルのエンジン設計に5年間従事。やり甲斐のある仕事に満足感を得る一方で、「自身や社会の働き方」に疑問を抱いていた。「何のために働くのか」という問いに対して「幸せであり続けるため」という自分なりの解に到達、それを達成する最も効果的な手段はワーク・ライフバランスコンサルタントになることだ」と気づき、2019年より弊社に参画。多様なデータをエビデンスに「何が原因でその現象が起こるのか」という分析を得意としながら、「明るく、楽しく、前向きに」をモットーにコンサルティングを提供している。看護師の妻・2019年生まれの息子と3人暮らし。
株式会社ワーク・ライフバランス
前職の管理部門所属時には、業務量が増大していく中、周囲にも相談できず仕事を抱え込み長時間労働が常態化。しかしながら、商品開発部・経営企画部へ異動後、チームワークを活かし残業時間の大幅短縮に成功し、「同じ組織でもマネジメントの考え方や仕事の仕方ひとつで、効率化が可能」であるという事実を身をもって体験。この経験により「人々がより生き生きと働くための仕組みづくり」こそが重要であると考え、現在の（株）ワーク・ライフバランスに転職。現在では、仕事を抱え込み長時間労働の傾向にある企業等に対し、実践的かつ効果的な講演、講座を実施。これまで、コンサルティング・連続研修は約３０社、また講演・講座については年間約４０回実施し、働き方改革の必要性や具体的な取組手法などの普及活動を精力的に行っている。
