臼井淑子
うすい よしこ講師プロフィール・コメントなど
有限会社Que（キュー）
一人ひとりのもつ可能性を開花させるキャリア開発、リーダーシップ開発が専門。
企業・自治体における研修講師、カウンセラー、また大学におけるキャリアアドバイザーとして活動中。
東京大学大学院 農学生命科学研究科 修士課程修了。
新卒でサッポロビールに入社。その後、もっと人に関わたいという思いから、人材開発コンサルティング会社の創立期に参画。マネジャーとして、様々な企業における教育研修制度の企画立案、プログラム開発、実行支援に携わる。
2009年キャリアコンサルタントとして独立。研修講師として活動するとともに、これまでのべ3000人以上に対しキャリアカウンセリング・コンサルティングを行ってきた。
二児の母。
大塚万紀子
おおつか まきこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
株式会社ワーク・ライフバランス取締役／創業メンバー／パートナーコンサルタント金沢工業大学KIT虎ノ門大学院客員教授イノベーションマネジメント研究科ワークライフマネジメント特論財団法人生涯学習開発財団認定コーチ
楽天を経て06年（株）ワーク・ライフバランスを小室淑恵とともに創業。高いコミュニケーション力やコーチングスキルを活かしつつ細やかかつダイナミックなサポートを提供し売上利益に貢献する働き方改革コンサルティングの先駆者。心理学や組織論等をもとに多様性をイノベーションにつなげることが得意。経営者から”深層心理まで理解し寄り添いながらも背中を押してくれる良き伴走者”と厚い信頼を得る。内閣府や経済産業省など行政組織の働き方の見直しや、地域創生としての働き方改革についても経験が深い。女性起業家としてビジネスプランのアドバイザーなども務める。農林水産省「食品産業戦略会議」委員（働き方改革分野担当）なども担当。二児の母。
株式会社ワーク・ライフバランス
講師プロフィール・コメントなど
「サスティナブルな働き方改革」のプロフェッショナル集団として
株式会社ワーク・ライフバランスは2006年に創業しました。現在では一般名詞として定着した「ワーク・ライフバランス」という言葉を社名にできたのは、弊社がこの業界の草分け・パイオニアである証です。自社の労働環境を試行錯誤しながら改革した経験、ワーク・ライフバランスに対する柔軟かつ確実なノウハウ、心理的安全性を高める独自の手法、代表・小室淑恵をはじめとする各コンサルタントの高いスキルによって、これまでに1,000社以上の働き方改革を成功に導いています。提供するサービス内容もクライアントの業界も多岐に渡りますので、どんな状況・どんな業種でも、理想的な「働き方改革」を必ずや実現いたします。
青柳未央
あおやぎ みお講師プロフィール・コメントなど
大学院卒業後、大手通信系システムインテグレーターにてSE（システムエンジニア）と若手社員の人材育成を経て、2015年に独立。
官公庁プロジェクト・民間企業・大学等において、キャリアデザイン研修、若手教育などに関わる。2017年株式会社Woomaxに参画し、人材育成プログラムの開発・研修講師として民間企業・官公庁等において、組織の共通の目的に向かって1人1人が力を発揮し、組織の力を高めるためのダイバーシティマネジメント研修、コミュニケーション力を高める人財開発研修、その他スキル研修を担当。プライベートでは双子男児の母として子育て中の経験も活かして、女性の中長期でのキャリア研修・支援も得意とする。
富田里恵子
とみた りえこ講師プロフィール・コメントなど
JAL国際線CA時代の経験を活かし、金融機関等大手企業社員の接遇・マナー・営業力を顧客目線でチェックする覆面調査に約20年携わる中で、社員の外見と行動の印象の良し悪しが顧客満足度に大きな影響を与えることを実感。周りに好印象を与え、良好な信頼関係を築く印象管理の必要性を伝えるために、心理学、対人スキルやカウンセリング技法、色彩心理学、メイクアップ技法を学び、一般社団法人MTJ認定メイクセラピストとして活動中。
自己肯定感を高めるメイクセラピーメソッドに基づく研修で、社員の自尊心を育てる意識改革、モチベーション向上を狙います。合理的な納得感を持って顧客との関係性を深める印象管理が出来るようになります。
田川拓麿
たがわ たくま講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。
斎藤和男
さいとう かずお講師プロフィール・コメントなど
城西国際大学 非常勤講師
旧第一勧業銀行（現みずほフィナンシャルグループ）入行。本店営業部・国際部・人事部を経て事務部・システム部等で勘定系・情報系システム開発に従事、その間、通産省（現経済産業省）に出向。その後本店にて、融資・企画・検査･管理・総務、支店長を歴任、本店審議役・ＤＫＩＳ（第一勧銀システム開発）取締役、銀行システム部長を経て、2000年富士通に入社、ＰＲＯＢＡＮＫ担当主席部長就任。2012年富士通エフ・オー・エムに転籍、2020年退職後、現在に至る。
コメント
大手金融機関では、ほとんどの業務を経験しました。対お客さんでは営業店業務あるいは本店営業部などでリテール・ホールセールを担当し、本部業務ではシステム開発、調査業務、国際業務、融資管理業務、人事など幅広く経験しました。また企画部門ではALM構築、経営計画策定などにもかかわりました。その後、IT企業にて地銀のアウトソーシング業務などで、システムリスク管理・システム監査を担当し、企業内では銀行業務ノウハウの継承のための教科書作成・セミナーなどを行いました。
講演では主に銀行業務の基礎や勘定系システムの現状と今後の在り方などを中心におこなって今後のシステム構築のためのノウハウを提供していきます。
堀江咲智子
ほりえ さちこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
2012年より株式会社ワーク・ライフバランスに参画。製造業出身で、開発・営業・企画等複数の職種の経験を活用し、多くの職場の困りごとに精通。その職場の課題に合わせて個別の解決策を提案しつつ、あくまでもその会社の従業員が主体的に動けるようサポートする。中小企業診断士として、様々な経営加賀台に寄り添い、働き方改革を経営戦略の一環として進めるために何をやるべきかについて相談に応じている。
ニッキン金融業務基礎研修
きんゆうぎょうむけんしゅう講師プロフィール・コメントなど
昨今、ITベンダーの金融営業の方々からサービスのみの提案になりがち。金融の流れを理解したうえでの総合的な提案活動ができていないとの声を耳にします。金融業務基礎では、預金・貸出金など三大業務や、組織と役割、銀行業務を支えるシステムについて基礎的知識を解説します。金融営業担当者のスキル向上に役立ちます。
竹内淳二
たけうち じゅんじ講師プロフィール・コメントなど
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
有限会社キュー
講師プロフィール・コメントなど
２０００年より２０年間「活き活きとした組織＝すべての人たちが活き活き働く活力にあふれた組織」を創るために個人と組織のモチベーションをサポートしてきました。ダイバーシティ推進、個人のキャリア自立、人間力リーダーのヒューマンスキル育成に特化し、研修、講演を中心に多くの組織の皆さんを応援してまいりました。
２０２０年、コロナウィルス禍により、時代は大きく変化をしています。生きること、働き続けることに全ての人が、立ち止まり向きあっています。それは、働き方改革、ダイバーシティ推進の加速と、組織も人も本気でSDGｓ（持続可能な開発目標）を描き達成へ歩みを進める絶好のチャンスです。私たちは今こそ、組織と個人の意識改革＆行動変革をスピーディに行わなくてはなりません。変革を経て未来に成長・発展できる組織になるのか、過去に拘り、現状に甘んじて消える組織や個人になるのか？
QUEは今までの組織への関わりをさらに深め、コンサルティングによる組織の支援、キャリアカウンセリングによる個人の支援を、オンラインも活用して多角的に行ってまいります。QUEが重点を置くのは以下の３つのテーマです。
①ダイバーシティ＆インクルージョンな組織の実現
②個人のモチベーションのサポートと組織のモチベーションの活性化
③オンラインによるヒューマンスキルの向上
昌宅由美子
まさや ゆみこ講師プロフィール・コメントなど
有限会社Que（キュー）
1977年、一般職として生命保険会社に入社。1990年、総合職へ転換し、支社顧客次長、ダイバーシティ推進室長、人材開発本部部長を経て、2015年に役職定年を迎え、2019年定年退職。
同年4月より継続再雇用で勤務を続けつつ、ミドル＆シニア層を対象にした研修講師をセカンドキャリアとしてスタート。
プライベートでは、一女の母。娘の育児を助けてくれた義母の自宅介護と特別養護老人ホームへの入居に奔走した経験もある。