新入行職員向けの講師・研修会社
川本孝宜
かわもと たかのり講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
前職富士通では、社内外の関係者が多数関わる自治体向け大規模プロジェクトを多数経験していることから、ITや行政の業務に深く精通している。国土交通省などの中央省庁から、栗田工業、富士通エフアイピー、中小企業まで、幅広くコンサルティングを担当するかたわら、花王やNTTデータなどでの講演も好評を博す。課題を整理、解決し、確実に進めていくノウハウとスキルの高さに定評がある。前職や20年以上続けているサッカー等の多様な経験を活かしながら、「仕事は人と人が関係しながら進むもの」というチームビルディングと人の育成を重要視。また、相手の”納得感”を尊重するために、コーチングを用いたアプローチを得意とする。
新井セラ
あらい せら講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
2015年に株式会社ワーク・ライフバランスに参画。主なクライアントとして建設設備会社、物流会社、医療機器メーカー等を担当。コンサルティングでは複雑なプロセスを分解し、誰でも瞬時に理解、行動できる仕組み作りを得意とし、会話を通して本質的な課題を引き出している。前々職ではホテル業、前職では工場監査に従事していたことから、現場の課題解決に強みを発揮。多様なライフに寄りそう講演・研修スタイルに定評がある。ニュージーランド人の父と日本人の母を持つ。北海道出身、群馬県在住。一児の母
斎藤和男
さいとう かずお講師プロフィール・コメントなど
城西国際大学 非常勤講師
旧第一勧業銀行（現みずほフィナンシャルグループ）入行。本店営業部・国際部・人事部を経て事務部・システム部等で勘定系・情報系システム開発に従事、その間、通産省（現経済産業省）に出向。その後本店にて、融資・企画・検査･管理・総務、支店長を歴任、本店審議役・ＤＫＩＳ（第一勧銀システム開発）取締役、銀行システム部長を経て、2000年富士通に入社、ＰＲＯＢＡＮＫ担当主席部長就任。2012年富士通エフ・オー・エムに転籍、2020年退職後、現在に至る。
コメント
大手金融機関では、ほとんどの業務を経験しました。対お客さんでは営業店業務あるいは本店営業部などでリテール・ホールセールを担当し、本部業務ではシステム開発、調査業務、国際業務、融資管理業務、人事など幅広く経験しました。また企画部門ではALM構築、経営計画策定などにもかかわりました。その後、IT企業にて地銀のアウトソーシング業務などで、システムリスク管理・システム監査を担当し、企業内では銀行業務ノウハウの継承のための教科書作成・セミナーなどを行いました。
講演では主に銀行業務の基礎や勘定系システムの現状と今後の在り方などを中心におこなって今後のシステム構築のためのノウハウを提供していきます。
山口省蔵
やまぐち しょうぞう講師プロフィール・コメントなど
株式会社 金融経営研究所 所長
「熱い金融マン協会」を主催し、全国における熱い金融マンの取組を紹介している。
また、地域活性学会金融部会副部会長として、金融機関による地域活性化事例についての研究活動を推進。
金融ジャーナルにて「金融はチャンスだらけ」を連載中。
ピラミッド型組織である金融機関の組織改革を提言。
元日本銀行金融高度化センター副センター長。
講演では、「新金融ビジネスの方向性や実際の取組事例」、「金融機関の組織の課題と改革事例」等をテーマとしている。
大畑愼護
おおはた しんご講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
さまざまな課題を抱えるクライアントに対し、メンバーと同じ方向を向きながら丁寧に議論して、自ら解決策を考え出す力を身に付けてもらう手法に定評がある。「答え」を提示するのではなく「問い」を提示することで、クライアント自身が”自走”できる組織へと変革させている。前職では長時間労働が引き起こす危険性に強い問題意識を抱き、個人の業務効率化はもとより、チーム内業務内容の改善、メンバーのモチベーションコントロールなどの施策を積極的に展開して、残業時間を半減させた経験も持つ。ワークとライフの相乗効果の重要性を身をもって体感しており、講演・研修・コンサルタントの各業務にもその経験・感覚を活かしている。
谷守正行
たにもり まさゆき講師プロフィール・コメントなど
専修大学 教授
メガバンク総合企画部に所属し管理会計を構築・運用。大手SIベンダー金融事業本部部長へ転身し経営管理ソリューションを確立。その後，大手銀行グループへ戻り最適資本投資のための管理会計を構築し取締役会やIRにて定期報告。返済目途を確認し大手監査法人に移り全金融機関への管理会計アドバイザリーを開始。2014年より現職（経営学博士，専門は金融機関の収益管理）。主な著書に『地域金融機関の経営・収益管理』（中央経済社）など多数。
研修では、WIN-WINを超えるステークホルダー（とくに地域・顧客・経営）間の共創価値向上のための理論と実践を伝えます。
臼井淑子
うすい よしこ講師プロフィール・コメントなど
有限会社Que（キュー）
一人ひとりのもつ可能性を開花させるキャリア開発、リーダーシップ開発が専門。
企業・自治体における研修講師、カウンセラー、また大学におけるキャリアアドバイザーとして活動中。
東京大学大学院 農学生命科学研究科 修士課程修了。
新卒でサッポロビールに入社。その後、もっと人に関わたいという思いから、人材開発コンサルティング会社の創立期に参画。マネジャーとして、様々な企業における教育研修制度の企画立案、プログラム開発、実行支援に携わる。
2009年キャリアコンサルタントとして独立。研修講師として活動するとともに、これまでのべ3000人以上に対しキャリアカウンセリング・コンサルティングを行ってきた。
二児の母。
竹内淳二
たけうち じゅんじ講師プロフィール・コメントなど
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
青柳未央
あおやぎ みお講師プロフィール・コメントなど
大学院卒業後、大手通信系システムインテグレーターにてSE（システムエンジニア）と若手社員の人材育成を経て、2015年に独立。
官公庁プロジェクト・民間企業・大学等において、キャリアデザイン研修、若手教育などに関わる。2017年株式会社Woomaxに参画し、人材育成プログラムの開発・研修講師として民間企業・官公庁等において、組織の共通の目的に向かって1人1人が力を発揮し、組織の力を高めるためのダイバーシティマネジメント研修、コミュニケーション力を高める人財開発研修、その他スキル研修を担当。プライベートでは双子男児の母として子育て中の経験も活かして、女性の中長期でのキャリア研修・支援も得意とする。
富田里恵子
とみた りえこ講師プロフィール・コメントなど
JAL国際線CA時代の経験を活かし、金融機関等大手企業社員の接遇・マナー・営業力を顧客目線でチェックする覆面調査に約20年携わる中で、社員の外見と行動の印象の良し悪しが顧客満足度に大きな影響を与えることを実感。周りに好印象を与え、良好な信頼関係を築く印象管理の必要性を伝えるために、心理学、対人スキルやカウンセリング技法、色彩心理学、メイクアップ技法を学び、一般社団法人MTJ認定メイクセラピストとして活動中。
自己肯定感を高めるメイクセラピーメソッドに基づく研修で、社員の自尊心を育てる意識改革、モチベーション向上を狙います。合理的な納得感を持って顧客との関係性を深める印象管理が出来るようになります。
松尾羽衣子
まつお ういこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
業界、対象者、規模を問わず数多くの講演・講座を実施し平均98％の高い満足度を得ている。建設業・メーカー・アパレル・メディア・不動産・物流・自治体など、さまざまな規模・業種の実績がある。
広告会社出身。長時間労働や仕事の属人化など課題を抱えるクライアントに対し、自らの体験をふまえた実践的なアドバイスを行い、残業時間削減、社員満足度向上、離職率低下、売上増など多様な成果につなげている。
事例をふんだんに盛り込んだ「働き方改革/ワーク・ライフバランス」の講演・研修を中心に、経営者向け・管理職向けのマネジメント研修、一般のビジネスパーソン向けのタイムマネジメント研修、学生向けのキャリア研修なども行う。
村上健太
むらかみ けんた講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
前職の管理部門所属時には、業務量が増大していく中、周囲にも相談できず仕事を抱え込み長時間労働が常態化。しかしながら、商品開発部・経営企画部へ異動後、チームワークを活かし残業時間の大幅短縮に成功し、「同じ組織でもマネジメントの考え方や仕事の仕方ひとつで、効率化が可能」であるという事実を身をもって体験。この経験により「人々がより生き生きと働くための仕組みづくり」こそが重要であると考え、現在の（株）ワーク・ライフバランスに転職。現在では、仕事を抱え込み長時間労働の傾向にある企業等に対し、実践的かつ効果的な講演、講座を実施。これまで、コンサルティング・連続研修は約３０社、また講演・講座については年間約４０回実施し、働き方改革の必要性や具体的な取組手法などの普及活動を精力的に行っている。