ビジネス全般に役立つスキルの講師・研修会社
田中慶子
たなか けいこ講師プロフィール・コメントなど
有限会社Que（キュー）
リクルート及びリクルーティング会社にて採用に関するコンサルティング営業に従事。ワーキングマザーとして企業の新卒採用支援、インターンシップ導入支援を行うと共に大学生に就職ガイダンスなど就職支援を行う。優秀な女性が希望する会社に就職できない、就職しても子育てとの両立ができないことに疑問を落ち、2010年人材開発業界に転身。研修のコンサルティング営業に従事する一方、講師としても多数登壇、管理職として部下のマネジメントに従事。ダイバーシティ経営の促進と定着を目指し、2015年ディ・マネジメント㈱を設立。現在はダイバーシティ、働き方改革、女性活躍推進の講演、研修を経営層、管理職、女性を中心に活動中。
増山江里子
ますやま えりこ講師プロフィール・コメントなど
社会福祉系短期大学を卒業後、損害保険会社での勤務を経て、障がい者就労移行支援事業所にて障がい者の就労に必要な知識やスキル向上、就労活動の支援に従事。2017年、障がい者が自立して活躍できる場を増やしたいという想いから株式会社Charamaxの設立に参画。長年の企業経験を活かし、障がい者雇用の推進を図る企業のサポートを行っている。主に障がい者を受け入れるための体制づくり、障がい者の特性を把握し企業のニーズにあった採用をサポート。入社後も障がい者本人と、既存メンバーが共に働きやすい環境づくり、障がい者が活躍できる方法を伝えている。その他、精神保健福祉士として企業のメンタルヘルスケアに携っている。
株式会社ワーク・ライフバランス
講師プロフィール・コメントなど
「サスティナブルな働き方改革」のプロフェッショナル集団として
株式会社ワーク・ライフバランスは2006年に創業しました。現在では一般名詞として定着した「ワーク・ライフバランス」という言葉を社名にできたのは、弊社がこの業界の草分け・パイオニアである証です。自社の労働環境を試行錯誤しながら改革した経験、ワーク・ライフバランスに対する柔軟かつ確実なノウハウ、心理的安全性を高める独自の手法、代表・小室淑恵をはじめとする各コンサルタントの高いスキルによって、これまでに1,000社以上の働き方改革を成功に導いています。提供するサービス内容もクライアントの業界も多岐に渡りますので、どんな状況・どんな業種でも、理想的な「働き方改革」を必ずや実現いたします。
吉田拓真
よしだ たくま講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
前職では長時間労働を経験し、生産性を高める必要性を痛感。株式会社ワーク・ライフバランス参画後は自身の働き方改革にも取り組み、2年にして事業のマネジメントを経験。仕事にも人生にも大きな手ごたえを感じるようになった。
自身の学びをシェアしながら、内閣府や建築関連企業から飲食店、こども園など、働き方が特殊な業界を含む多様なクライアントに丁寧なコンサルティングを行う。講座事業においては、オンライン接続による個別配信や複数拠点での同時開催などを広く担当し、接続の技術や「画面越しのコミュニケーション」にも精通。現在精力的に、“オンラインでありながらもインタラクティヴな研修”をプランニングし、登壇している。
小室淑恵
こむろ よしえ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス 代表取締役
1000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げる「働き方見直しコンサルティング」の手法に定評がある。安倍内閣 産業競争力会議民間議員、経済産業省産業構造審議会、文部科学省 中央教育審議会などの委員を歴任。著書に『プレイングマネージャー「残業ゼロ」の仕事術』（ダイヤモンド社）『働き方改革 生産性とモチベーションが上がる事例20社』（毎日新聞出版）『6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）『マンガでやさしくわかる6時に帰るチーム術』（日本能率協会マネジメントセンター）等多数。「朝メール.com」「介護と仕事の両立ナビ」「WLB組織診断」「育児と仕事の調和プログラム アルモ」等のWEBサービスを開発し、1000社以上に導入。「WLBコンサルタント養成講座」を主宰し、1600名の卒業生が全国で活躍中。 私生活では二児の母。
ニッキン現役本紙記者
にっきんげんえきほんしきしゃ講師プロフィール・コメントなど
金融総合専門紙「ニッキン」は、個別金融機関のほか、金融行政（財務省・金融庁など）や金融政策（日本銀行）、そしてメガバンク、地域銀行や信用金庫など業態ごとにも担当記者を配置しています。“現場直視”を行動理念とし、最新の動向と「今、何が問題になっているのか」、「将来の金融機関のあり方は」など常に問題意識を持って深掘り取材を行っています。
CMCセミナーで定例となった「金融界の課題」は、ご好評いただいており、ＩＴ企業の金融営業担当者様が実施する研修にも講師を派遣しています。業界に精通した現役の記者が「金融界の課題」や「金融制度」を解説します。
青柳未央
あおやぎ みお講師プロフィール・コメントなど
大学院卒業後、大手通信系システムインテグレーターにてSE（システムエンジニア）と若手社員の人材育成を経て、2015年に独立。
官公庁プロジェクト・民間企業・大学等において、キャリアデザイン研修、若手教育などに関わる。2017年株式会社Woomaxに参画し、人材育成プログラムの開発・研修講師として民間企業・官公庁等において、組織の共通の目的に向かって1人1人が力を発揮し、組織の力を高めるためのダイバーシティマネジメント研修、コミュニケーション力を高める人財開発研修、その他スキル研修を担当。プライベートでは双子男児の母として子育て中の経験も活かして、女性の中長期でのキャリア研修・支援も得意とする。
明日から役立つ対人スキル＆メイク基礎講座
講師プロフィール・コメントなど
【講師】富田 里恵子
近年、職場や接客場面でのコミュニケーションの不安が課題となっています。どんな社会人にとっても重要なコミュニケーション能力を高めるためには、思考・感情・行動に対する効果的な意識付けとトレーニングが必要です。研修では心理学に基づくメイクメソッドで好印象を与える表現法、対人スキルで良好な人間関係作りに役立つ知識やテクニックを指導します。業務や役割にふさわしい外見力を磨き、対人力に自信をつけることでモチベーションアップと仕事のパフォーマンス向上が狙えます。新人教育やキャリアイメージを育む過程で、社会人としてどんな自分でいたいのかを見つめ直し、現場で活かせるスキルとして実践的に学ぶことができます。
【カリキュラム例】
・印象管理の必要性。
・受け手に与える印象の要素とインパクト
・好印象を与えるには、お客様の信頼・信用を得るには、プロとは
・自分の印象を理解する（顔の印象分析）
・事例紹介（ before & after ）
・企業の顔として求められる印象管理を考える
・ビジネスメイクの テクニック
・メイクデモンストレーション・受講者による実習
・第一印象を上げるコミュニケーショントレーニング（表情・口調・態度・立ち居振る舞い・マナー等）
【概算料金】受講生30名、1日（6時間+昼休憩1時間）、講師（アシスタント）の交通費・宿泊費と会場代別途の場合。
￥325,000（税別）～
※カリキュラム、受講者や派遣講師（アシスタント）の人数等研修の詳細によって料金は変動いたします。
詳細な内容については下記の「研修のご相談へ」よりお気軽にお問い合わせください。
竹内淳二
たけうち じゅんじ講師プロフィール・コメントなど
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
宮道京子
みやみち きょうこ講師プロフィール・コメントなど
テレビ局勤務経て、2001年に独立。中小企業診断士のメンバーと中小企業・医療機関のコンサルティング業務に携わりながら、社員教育の重要性を感じ、心理学・脳科学・行動科学をベースにした研修会社、株式会社シー・マインドを2006年に設立。金融機関・医療機関を中心に研修や講演を行っています。
幸福学・ウェルビーイングの観点から、幸せな働き方とはどのような働き方なのか、今後のキャリアをどのようにデザインしていくか、これからの時代のマネジメントはどう変化するのか、サステナビリティ経営とはどのような経営なのかをあらゆる階層に方々にお伝えします。
田川拓麿
たがわ たくま講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。