ビジネス全般に役立つスキルの講師・研修会社
竹内淳二
たけうち じゅんじ講師プロフィール・コメントなど
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
山口省蔵
やまぐち しょうぞう講師プロフィール・コメントなど
株式会社 金融経営研究所 所長
「熱い金融マン協会」を主催し、全国における熱い金融マンの取組を紹介している。
また、地域活性学会金融部会副部会長として、金融機関による地域活性化事例についての研究活動を推進。
金融ジャーナルにて「金融はチャンスだらけ」を連載中。
ピラミッド型組織である金融機関の組織改革を提言。
元日本銀行金融高度化センター副センター長。
講演では、「新金融ビジネスの方向性や実際の取組事例」、「金融機関の組織の課題と改革事例」等をテーマとしている。
松尾羽衣子
まつお ういこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
業界、対象者、規模を問わず数多くの講演・講座を実施し平均98％の高い満足度を得ている。建設業・メーカー・アパレル・メディア・不動産・物流・自治体など、さまざまな規模・業種の実績がある。
広告会社出身。長時間労働や仕事の属人化など課題を抱えるクライアントに対し、自らの体験をふまえた実践的なアドバイスを行い、残業時間削減、社員満足度向上、離職率低下、売上増など多様な成果につなげている。
事例をふんだんに盛り込んだ「働き方改革/ワーク・ライフバランス」の講演・研修を中心に、経営者向け・管理職向けのマネジメント研修、一般のビジネスパーソン向けのタイムマネジメント研修、学生向けのキャリア研修なども行う。
山﨑純平
やまざき じゅんぺい講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
前職では油圧ショベルのエンジン設計に5年間従事。やり甲斐のある仕事に満足感を得る一方で、「自身や社会の働き方」に疑問を抱いていた。「何のために働くのか」という問いに対して「幸せであり続けるため」という自分なりの解に到達、それを達成する最も効果的な手段はワーク・ライフバランスコンサルタントになることだ」と気づき、2019年より弊社に参画。多様なデータをエビデンスに「何が原因でその現象が起こるのか」という分析を得意としながら、「明るく、楽しく、前向きに」をモットーにコンサルティングを提供している。看護師の妻・2019年生まれの息子と3人暮らし。
エクスプローラーコンサルティング株式会社
講師プロフィール・コメントなど
「トヨタ生産方式」による「金融機関の渉外活動における１２５％超の実績向上」を実現する専門企業です。
弊社は「製造部門のTQM（Total Quality Management）」を基盤として、「トヨタ」に認められた「営業部門のTQSM（Total Quality Sales Management）」を提供する世界で唯一の企業です。
宮道京子
みやみち きょうこ講師プロフィール・コメントなど
テレビ局勤務経て、2001年に独立。中小企業診断士のメンバーと中小企業・医療機関のコンサルティング業務に携わりながら、社員教育の重要性を感じ、心理学・脳科学・行動科学をベースにした研修会社、株式会社シー・マインドを2006年に設立。金融機関・医療機関を中心に研修や講演を行っています。
幸福学・ウェルビーイングの観点から、幸せな働き方とはどのような働き方なのか、今後のキャリアをどのようにデザインしていくか、これからの時代のマネジメントはどう変化するのか、サステナビリティ経営とはどのような経営なのかをあらゆる階層に方々にお伝えします。
高原祐介
たかはら ゆうすけ講師プロフィール・コメントなど
エクスプローラーコンサルティング株式会社 代表取締役
1968年生 愛知県出身。1985年から大工職。
1995年建築会社へ営業職として入社して、トップセールスとなる。
1999年大手ハウスメーカー入社、1年目に全国600人中年間1位。翌年には営業所長職に昇格して、1年目に全国80営業所中の年間1位。翌々年には営業部長職に昇格して、1年目に全国10支店中の年間1位。
2003年トヨタ自動車より営業の生産性向上方法の高い評価を受けて、営業部門に対する顧問契約締結と同時に、コンサルティング会社を創立。
2006年名古屋にてエクスプローラーコンサルティング株式会社設立。2009年東京へ本社移転しセールストレーニングを展開し現在にいたる。
村上健太
むらかみ けんた講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
前職の管理部門所属時には、業務量が増大していく中、周囲にも相談できず仕事を抱え込み長時間労働が常態化。しかしながら、商品開発部・経営企画部へ異動後、チームワークを活かし残業時間の大幅短縮に成功し、「同じ組織でもマネジメントの考え方や仕事の仕方ひとつで、効率化が可能」であるという事実を身をもって体験。この経験により「人々がより生き生きと働くための仕組みづくり」こそが重要であると考え、現在の（株）ワーク・ライフバランスに転職。現在では、仕事を抱え込み長時間労働の傾向にある企業等に対し、実践的かつ効果的な講演、講座を実施。これまで、コンサルティング・連続研修は約３０社、また講演・講座については年間約４０回実施し、働き方改革の必要性や具体的な取組手法などの普及活動を精力的に行っている。
新井セラ
あらい せら講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
2015年に株式会社ワーク・ライフバランスに参画。主なクライアントとして建設設備会社、物流会社、医療機器メーカー等を担当。コンサルティングでは複雑なプロセスを分解し、誰でも瞬時に理解、行動できる仕組み作りを得意とし、会話を通して本質的な課題を引き出している。前々職ではホテル業、前職では工場監査に従事していたことから、現場の課題解決に強みを発揮。多様なライフに寄りそう講演・研修スタイルに定評がある。ニュージーランド人の父と日本人の母を持つ。北海道出身、群馬県在住。一児の母
大塚万紀子
おおつか まきこ講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
株式会社ワーク・ライフバランス取締役／創業メンバー／パートナーコンサルタント金沢工業大学KIT虎ノ門大学院客員教授イノベーションマネジメント研究科ワークライフマネジメント特論財団法人生涯学習開発財団認定コーチ
楽天を経て06年（株）ワーク・ライフバランスを小室淑恵とともに創業。高いコミュニケーション力やコーチングスキルを活かしつつ細やかかつダイナミックなサポートを提供し売上利益に貢献する働き方改革コンサルティングの先駆者。心理学や組織論等をもとに多様性をイノベーションにつなげることが得意。経営者から”深層心理まで理解し寄り添いながらも背中を押してくれる良き伴走者”と厚い信頼を得る。内閣府や経済産業省など行政組織の働き方の見直しや、地域創生としての働き方改革についても経験が深い。女性起業家としてビジネスプランのアドバイザーなども務める。農林水産省「食品産業戦略会議」委員（働き方改革分野担当）なども担当。二児の母。
有限会社キュー
講師プロフィール・コメントなど
２０００年より２０年間「活き活きとした組織＝すべての人たちが活き活き働く活力にあふれた組織」を創るために個人と組織のモチベーションをサポートしてきました。ダイバーシティ推進、個人のキャリア自立、人間力リーダーのヒューマンスキル育成に特化し、研修、講演を中心に多くの組織の皆さんを応援してまいりました。
２０２０年、コロナウィルス禍により、時代は大きく変化をしています。生きること、働き続けることに全ての人が、立ち止まり向きあっています。それは、働き方改革、ダイバーシティ推進の加速と、組織も人も本気でSDGｓ（持続可能な開発目標）を描き達成へ歩みを進める絶好のチャンスです。私たちは今こそ、組織と個人の意識改革＆行動変革をスピーディに行わなくてはなりません。変革を経て未来に成長・発展できる組織になるのか、過去に拘り、現状に甘んじて消える組織や個人になるのか？
QUEは今までの組織への関わりをさらに深め、コンサルティングによる組織の支援、キャリアカウンセリングによる個人の支援を、オンラインも活用して多角的に行ってまいります。QUEが重点を置くのは以下の３つのテーマです。
①ダイバーシティ＆インクルージョンな組織の実現
②個人のモチベーションのサポートと組織のモチベーションの活性化
③オンラインによるヒューマンスキルの向上
田川拓麿
たがわ たくま講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。