などなど、金融界でも研修担当者の悩みは尽きません。金融界のトップが新入行職員に贈る言葉は、「失敗を恐れずに果敢に挑戦」や「積極果敢にチャレンジを」など挑戦意欲を求める声が最も多く聞かれます。新入行職員向けの研修は、社会人マナーや初歩的なビジネススキルはもとより、コミュニケーション、キャリアデザイン、自身をマネジメントするロジカルシンキングなど幅広く習得する必要があります。金融機関を志望する多くは、「地域のために何かをしたい」と動機、夢を持っています。そのモチベーションを維持しつつ、研修を行うことが理想です。BUNK UPでは、金融機関に勤務する上での心構えを交えた各種研修を実施します。
金融に関わる法制度（銀行法や金融商品取引法、民法など）は日々進化しています。コンプライアンスについても、利用客や株主などステークホルダー（利害関係者）から厳しい目が注がれるようになりました。そうした流れを抑えたうえでBUNK UPでは、法制度やコンプライアンスの解説や実践的な対応方法を提供します。システム面では、情報セキュリティーやITガバナンスの重要性が増すなか、堅牢なシステム構築を図るための方法や、経営と結びついたITガバナンスを知るメニューがあります。そして法務部門だけでなく、総合企画や監査部門、経営層を対象にコーポレートガバナンス（企業統治）の最新状況を知るためのメニューを用意します。
「トヨタ生産方式」による「金融機関の渉外活動における１２５％超の実績向上」を実現する専門企業です。
弊社は「製造部門のTQM（Total Quality Management）」を基盤として、「トヨタ」に認められた「営業部門のTQSM（Total Quality Sales Management）」を提供する世界で唯一の企業です。
森綜合法律事務所（現森・濱田松本法律事務所）で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
城西国際大学 非常勤講師
旧第一勧業銀行（現みずほフィナンシャルグループ）入行。本店営業部・国際部・人事部を経て事務部・システム部等で勘定系・情報系システム開発に従事、その間、通産省（現経済産業省）に出向。その後本店にて、融資・企画・検査･管理・総務、支店長を歴任、本店審議役・ＤＫＩＳ（第一勧銀システム開発）取締役、銀行システム部長を経て、2000年富士通に入社、ＰＲＯＢＡＮＫ担当主席部長就任。2012年富士通エフ・オー・エムに転籍、2020年退職後、現在に至る。
コメント
大手金融機関では、ほとんどの業務を経験しました。対お客さんでは営業店業務あるいは本店営業部などでリテール・ホールセールを担当し、本部業務ではシステム開発、調査業務、国際業務、融資管理業務、人事など幅広く経験しました。また企画部門ではALM構築、経営計画策定などにもかかわりました。その後、IT企業にて地銀のアウトソーシング業務などで、システムリスク管理・システム監査を担当し、企業内では銀行業務ノウハウの継承のための教科書作成・セミナーなどを行いました。
講演では主に銀行業務の基礎や勘定系システムの現状と今後の在り方などを中心におこなって今後のシステム構築のためのノウハウを提供していきます。
金融監査コンプライアンス研究所 代表
1986年東海銀行（現三菱東京ＵＦＪ銀行）入行。国内営業店勤務を経て、本部で不良債権の回収・管理業務、内部監査等に関する企画や金融当局との対応、銀行全体の内部統制構築等の業務に従事。その後、2006年４月より十六銀行でコンプライアンス態勢構築や訴訟管理等を行う。16年9月より現職。金融庁、東海財務局岐阜財務事務所・全国地方銀行協会・第二地方銀行協会・全国労働金庫協会や三菱ＵＦＪ銀行はじめ全国各地の金融機関、ＪＡバンク等の研修講師、各種執筆活動、コンサルティング業務を行う。公認不正検査士(CFE)、日本内部統制学会・日本金融法学会各会員、全国地方銀行協会コンプライアンス検定試験「問題作成委員会」委員。
この２～３年、金融当局は金融機関に対して取引先の目線に立ったコンサルティングを求めています。取引先をどう支援するのか、それに伴う事業性評価はどうあるべきか。少子高齢化社会が進むなか、跡取りのいない事業承継や新市場を創設しようとする人々の創業支援をどのように進めたらよいか。BUNK UPでは、業務の方法や組織の構築、グループワークのあり方などを知るためのメニューを提供します。また、取引先企業の決算書や財務分析の方法を学び、相続や預かり資産営業に繋がるような実践的手法も用意しています。
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
城西国際大学 非常勤講師
旧第一勧業銀行（現みずほフィナンシャルグループ）入行。本店営業部・国際部・人事部を経て事務部・システム部等で勘定系・情報系システム開発に従事、その間、通産省（現経済産業省）に出向。その後本店にて、融資・企画・検査･管理・総務、支店長を歴任、本店審議役・ＤＫＩＳ（第一勧銀システム開発）取締役、銀行システム部長を経て、2000年富士通に入社、ＰＲＯＢＡＮＫ担当主席部長就任。2012年富士通エフ・オー・エムに転籍、2020年退職後、現在に至る。
コメント
大手金融機関では、ほとんどの業務を経験しました。対お客さんでは営業店業務あるいは本店営業部などでリテール・ホールセールを担当し、本部業務ではシステム開発、調査業務、国際業務、融資管理業務、人事など幅広く経験しました。また企画部門ではALM構築、経営計画策定などにもかかわりました。その後、IT企業にて地銀のアウトソーシング業務などで、システムリスク管理・システム監査を担当し、企業内では銀行業務ノウハウの継承のための教科書作成・セミナーなどを行いました。
講演では主に銀行業務の基礎や勘定系システムの現状と今後の在り方などを中心におこなって今後のシステム構築のためのノウハウを提供していきます。
株式会社URUU 代表取締役
グロービス経営大学院 客員准教授
JPBV「価値を大切にする金融実践者の会」代表理事・事務局長
1967年石川県金沢市生まれ。1989年金沢大学経済学部卒業。
地方銀行、システム開発会社を経て2018年9月株式会社URUUを設立。
・利益よりも価値を大切にする金融の普及
・創発を生む組織対話のファシリテーション
・その人らしさを解放するリーダーシップ教育
・ワークショップ「エミー・ゼニーゲーム」
などの事業を営んでいる。
著書に『対話する銀行―現場のリーダーが描く未来の金融』 (一般社団法人 金融財政事情研究会発行、2017年)、『誇りある金融～バリュー・ベース・バンキングの核心』 (近代セールス社発行、共著、2020年)などがある
今、金融機関の収益環境は厳しくなるばかりです。そういう事態に直面するなか、銀行のコンピュータシステムはどうあるべきか。融資業務や事務を効率的運営にするにはどうしたらよいか。そこでBUNK UPのメニューでは、単なるコスト削減に終わらず、新しい価値を生み出すことのできる業務のあり方を提供します。長年、研修を受け持つ講師陣は経験豊富で様々な事例を知っており、さらなる改革を進める行職員を支援します。また営業店の窓口での応対はどのようなものか。若手行職員向けの研修を用意します。
城西国際大学 非常勤講師
旧第一勧業銀行（現みずほフィナンシャルグループ）入行。本店営業部・国際部・人事部を経て事務部・システム部等で勘定系・情報系システム開発に従事、その間、通産省（現経済産業省）に出向。その後本店にて、融資・企画・検査･管理・総務、支店長を歴任、本店審議役・ＤＫＩＳ（第一勧銀システム開発）取締役、銀行システム部長を経て、2000年富士通に入社、ＰＲＯＢＡＮＫ担当主席部長就任。2012年富士通エフ・オー・エムに転籍、2020年退職後、現在に至る。
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大手金融機関では、ほとんどの業務を経験しました。対お客さんでは営業店業務あるいは本店営業部などでリテール・ホールセールを担当し、本部業務ではシステム開発、調査業務、国際業務、融資管理業務、人事など幅広く経験しました。また企画部門ではALM構築、経営計画策定などにもかかわりました。その後、IT企業にて地銀のアウトソーシング業務などで、システムリスク管理・システム監査を担当し、企業内では銀行業務ノウハウの継承のための教科書作成・セミナーなどを行いました。
講演では主に銀行業務の基礎や勘定系システムの現状と今後の在り方などを中心におこなって今後のシステム構築のためのノウハウを提供していきます。
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
昨今、ITベンダーの金融営業の方々からサービスのみの提案になりがち。金融の流れを理解したうえでの総合的な提案活動ができていないとの声を耳にします。金融業務基礎では、預金・貸出金など三大業務や、組織と役割、銀行業務を支えるシステムについて基礎的知識を解説します。金融営業担当者のスキル向上に役立ちます。
専修大学 教授
メガバンク総合企画部に所属し管理会計を構築・運用。大手SIベンダー金融事業本部部長へ転身し経営管理ソリューションを確立。その後，大手銀行グループへ戻り最適資本投資のための管理会計を構築し取締役会やIRにて定期報告。返済目途を確認し大手監査法人に移り全金融機関への管理会計アドバイザリーを開始。2014年より現職（経営学博士，専門は金融機関の収益管理）。主な著書に『地域金融機関の経営・収益管理』（中央経済社）など多数。
研修では、WIN-WINを超えるステークホルダー（とくに地域・顧客・経営）間の共創価値向上のための理論と実践を伝えます。
地域特性を生かした独自の経営を求められる金融機関にとって、限られた経営資源を活用し最大限の効果を発揮する。そこには、マネジメント力を備えたマネージャーの存在が不可欠です。昨今のプレーイングマネージャーと言われる金融機関支店長は、プレイヤーとしての負荷を背負いながらマネジメントを行わなければなりません。マネージャーには、人材能力を発揮できる環境を整え、的確な意思決定力と管理能力などさまざまな能力を発揮し、組織に与えられたミッションを達成することが求められます。当社がご提供するマネジメント研修は、リーダーシップ、コーチング、アンガーマネジメントです。また、政府が掲げる女性活躍推進を促進するために女性管理職のためのマネジメントも必要不可欠です。
２０００年より２０年間「活き活きとした組織＝すべての人たちが活き活き働く活力にあふれた組織」を創るために個人と組織のモチベーションをサポートしてきました。ダイバーシティ推進、個人のキャリア自立、人間力リーダーのヒューマンスキル育成に特化し、研修、講演を中心に多くの組織の皆さんを応援してまいりました。
２０２０年、コロナウィルス禍により、時代は大きく変化をしています。生きること、働き続けることに全ての人が、立ち止まり向きあっています。それは、働き方改革、ダイバーシティ推進の加速と、組織も人も本気でSDGｓ（持続可能な開発目標）を描き達成へ歩みを進める絶好のチャンスです。私たちは今こそ、組織と個人の意識改革＆行動変革をスピーディに行わなくてはなりません。変革を経て未来に成長・発展できる組織になるのか、過去に拘り、現状に甘んじて消える組織や個人になるのか？
QUEは今までの組織への関わりをさらに深め、コンサルティングによる組織の支援、キャリアカウンセリングによる個人の支援を、オンラインも活用して多角的に行ってまいります。QUEが重点を置くのは以下の３つのテーマです。
①ダイバーシティ＆インクルージョンな組織の実現
②個人のモチベーションのサポートと組織のモチベーションの活性化
③オンラインによるヒューマンスキルの向上
森綜合法律事務所（現森・濱田松本法律事務所）で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
株式会社ワーク・ライフバランス
高いコーチングスキルを活かしながら、役員・管理職層と” 経営戦略としてのワーク・ライフバランス” について対話を続けて部門戦略に落とし込み、業務生産性を上げる手法に定評がある。時間削減だけではなく、得られる成果を最大化するアプローチが特徴。また、講演や女性活躍推進診断の開発なども幅広く担当。建設会社・運輸物流会社・生命保険会社・メーカー・行政などさまざまな業種のコンサルティングを行い、たとえワーク・ライフバランス後進業界であっても、効果的なアプローチで生産性を向上させる抜本的な改革を推進。座談会やパネルディスカッションの満足度も高い。三児の母。
株式会社ワーク・ライフバランス
ワーク・ライフバランスコンサルタントとして、地方都市の中小企業、地方自治体から、IT 企業、大手総合商社まで幅広い分
野でコンサル・研修を実施している。労働法制や労働政策に詳しく、グローバルな視点からのアドバイスにも定評がある。
明るく優しい人柄で、クライアントに寄り添いながら明確なビジョン設定に導き、アクション改革を促すコンサルティング・
スタイルを得意とする。
また、産業競争力会議民間議員等を務める小室の政策提言の立案をサポート。広報業務も兼任する。女性活躍推進の講師とし
ても指名が多く、自らの経験に基づく実践的なアドバイスが好評
“報・連・相”は、ビジネスをスムーズに進めるために欠かせませんが、いつの時代も世代間ギャップなどから“コミュニケーション”が大きな悩みとされています。従来は、日本の文化・習慣のなかでコミュニケーションを考えれば良かったのですが、現在では、欧米の文化・習慣の影響を受けたコミュニケーションスタイルが入り混じり、コミュニケーションも複雑化しているといわれます。加えて、ダイバーシティ、LGBTなど人材の多様化が進み、50を超えるハラスメントにも注意しなければなりません。またサービスの提供という観点では、高齢者対応やホスピタリティもコミュニケーションに備える必要があります。当社では、従来型の職場の上司と部下、同僚とのコミュニケーションや、ダイバーシティ対応、各種ハラスメント、そしてクレーム対応などコミュニケーション研修を揃えています。
1968年生まれ、SE（システムエンジニア）、独立を経て、人材育成に関するコンサルタント・講師業を展開する。
2012年、株式会社Woomaxの設立に参画、女性リーダー育成プログラムでダイバーシティ推進を支援するとともに、管理職研修やビジネススキル研修など、個人と組織の力の最大化に注力する。
20年以上、組織内コミュニケーションを活性化するヒューマンスキル、個人と組織の可能性を拓くコンセプチュアルスキルの開発に携わる。担当する企業と深く関わり、組織に必要なプログラムを独自に開発・提供する。寄り添い、強みを引き出し、確実に成果につなげる講義で信頼を得ている。
森綜合法律事務所（現森・濱田松本法律事務所）で、企業法務と訴訟の基礎を身に着け、1999年から、日本の社内弁護士の先駆けとして、アフラック、みずほ証券、チューリッヒ保険・生命等で勤務。経営のための組織論やリスク管理、人事施策、内部統制、コンプライアンスから、金融機関における事務管理やシステム管理など、金融機関の内実に応じた積極的なサポートで実績をあげる。
現在、弁護士法人キャストグローバルのパートナーとして、数多くの企業経営をサポートするほか、『法務の技法』シリーズ、『労働判例読本』などの著書多数、様々なテーマでの講演多数。
株式会社ワーク・ライフバランス
2015年に株式会社ワーク・ライフバランスに参画。主なクライアントとして建設設備会社、物流会社、医療機器メーカー等を担当。コンサルティングでは複雑なプロセスを分解し、誰でも瞬時に理解、行動できる仕組み作りを得意とし、会話を通して本質的な課題を引き出している。前々職ではホテル業、前職では工場監査に従事していたことから、現場の課題解決に強みを発揮。多様なライフに寄りそう講演・研修スタイルに定評がある。ニュージーランド人の父と日本人の母を持つ。北海道出身、群馬県在住。一児の母
株式会社ワーク・ライフバランス
業種の異なる2社（金融系とコンサル系）での経験を経て2017年に入社。関わったクライアントがその後も”自走”し続けることができるシステムや環境の構築に心を配りながら、コンサルティングや講演業務を行う。「仕事で力を発揮するにはインプットのための時間が絶対に必要だ」との考えから、自身も多忙を極めた前職時代よりビジネススクール（グロービス経営大学院大学経営研究科経営専攻 修了（MBA））に通うなど、自己研鑽を欠かさない誠実な姿勢が高い評価を得る。プロコーチ（財団法人 生涯学習開発財団 認定コーチ）としても経営者やビジネスリーダーに対して1on1のコーチングを行っており個人の成長や目標達成、自己実現の支援を得意としている。
働き方改革が進展するなか、生産性向上が求められています。そのためには、行職員１人ひとりが意識を高め仕事に取り組むことが大切です。意識を持って仕事に取り組むには、モチベーションの向上が不可欠です。モチベーションを変化させるには、職場環境、対人関係などさまざま要素が求められます。ここでは、個人が取り組むメンタルヘルスや組織マネジメントの観点からの職場活性化、そしてメイクやカラーコーディネートによるモチベーション向上研修をご提供します。
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
株式会社ワーク・ライフバランス
前職では油圧ショベルのエンジン設計に5年間従事。やり甲斐のある仕事に満足感を得る一方で、「自身や社会の働き方」に疑問を抱いていた。「何のために働くのか」という問いに対して「幸せであり続けるため」という自分なりの解に到達、それを達成する最も効果的な手段はワーク・ライフバランスコンサルタントになることだ」と気づき、2019年より弊社に参画。多様なデータをエビデンスに「何が原因でその現象が起こるのか」という分析を得意としながら、「明るく、楽しく、前向きに」をモットーにコンサルティングを提供している。看護師の妻・2019年生まれの息子と3人暮らし。
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。
社会福祉系短期大学を卒業後、損害保険会社での勤務を経て、障がい者就労移行支援事業所にて障がい者の就労に必要な知識やスキル向上、就労活動の支援に従事。2017年、障がい者が自立して活躍できる場を増やしたいという想いから株式会社Charamaxの設立に参画。長年の企業経験を活かし、障がい者雇用の推進を図る企業のサポートを行っている。主に障がい者を受け入れるための体制づくり、障がい者の特性を把握し企業のニーズにあった採用をサポート。入社後も障がい者本人と、既存メンバーが共に働きやすい環境づくり、障がい者が活躍できる方法を伝えている。その他、精神保健福祉士として企業のメンタルヘルスケアに携っている。
ビジネススキルには、社会人マナーやExcelやWordの使い方、企画書作成などの「テクニカルスキル」に加え、自分自身をコントロールし、生産性を向上させるタイムマネジメント、ロジカルシンキング、課題解決方法などの「ヒューマンスキル」があります。金融機関は、限られた人材のもとRPA（ロボットによる業務の自動化）を導入し、営業部門に人材を振り向ける施策を取っています。その上で重要なことは、行職員１人ひとりの生産性向上です。テクニカルスキルはもとよりヒューマンスキルを高めることが今後の課題と言えます。当社の研修は、テクニカルスキル研修のほか、タイムマネジメント・ロジカルシンキング・課題解決のテーマにおいて金融機関で継続的に研修を実施している講師陣を擁しています。
株式会社URUU 代表取締役
グロービス経営大学院 客員准教授
JPBV「価値を大切にする金融実践者の会」代表理事・事務局長
1967年石川県金沢市生まれ。1989年金沢大学経済学部卒業。
地方銀行、システム開発会社を経て2018年9月株式会社URUUを設立。
・利益よりも価値を大切にする金融の普及
・創発を生む組織対話のファシリテーション
・その人らしさを解放するリーダーシップ教育
・ワークショップ「エミー・ゼニーゲーム」
などの事業を営んでいる。
著書に『対話する銀行―現場のリーダーが描く未来の金融』 (一般社団法人 金融財政事情研究会発行、2017年)、『誇りある金融～バリュー・ベース・バンキングの核心』 (近代セールス社発行、共著、2020年)などがある
有限会社Que（キュー）
リクルート及びリクルーティング会社にて採用に関するコンサルティング営業に従事。ワーキングマザーとして企業の新卒採用支援、インターンシップ導入支援を行うと共に大学生に就職ガイダンスなど就職支援を行う。優秀な女性が希望する会社に就職できない、就職しても子育てとの両立ができないことに疑問を落ち、2010年人材開発業界に転身。研修のコンサルティング営業に従事する一方、講師としても多数登壇、管理職として部下のマネジメントに従事。ダイバーシティ経営の促進と定着を目指し、2015年ディ・マネジメント㈱を設立。現在はダイバーシティ、働き方改革、女性活躍推進の講演、研修を経営層、管理職、女性を中心に活動中。
株式会社 中小企業サポートセンター 代表
中小企業金融公庫（現日本政策金融公庫）34年間で全国2000社以上の中の先進事例、コンサル12年間で中小企業の内部実態と問題事例を学ぶ。さらに、融資・審査・代理貸・総務業務、部店マネジメント、課題解決支援型融資システム開発、ＡＬＭ・資金調達業務改革、新事業（証券化支援業務）企画・創業・推進、主務省折衝等、多面的な経験とノウハウを習得する。
これらをもとに、「中小企業のホームドクター」を目指す。
「先進事例に学ぶこれからの中小企業経営」「問題事例に学ぶ組織創り、人創り、事業承継」「事業承継と経営革新」「地域活性化と中小企業経営」「新しい時代のリーダシップ」等をテーマに講演と研修を行う。
1972 年三和銀行（現 三菱東京ＵＦＪ銀行）入行、第２次オンラインで預金業務を開発、第３次オンラインでは融資事務を再構築。その後、契約書集中システム、テレビ窓口システム等を銀行業界で初めて開発。2002 年エム・ユー・フロンティア債権回収株式会社に転籍、同社の事務・システム体制を整備すると共に ISMS 等情報管理システムを構築。2007 年独立してモリヤ・オペレーションズ・プランニング合資会社を設立。現在、金融機関等の業務合理化・事務構築を支援中。金融機関ビジネスモデル特許権取得３件 他に銀行員向け通信添削テキスト、書籍等を多数執筆。
