講師プロフィール・コメントなど
原わか奈
はら わかな講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
人材系・HR系・システム系など、業界を問わず「営業職に力を入れる企業」の働き方改革を得意とする。「社交的でコミュニケーション上手」「スーパーポジティブ」「打てば返す瞬発力・即応力」といった持ち前の性質を武器にし、具体的で論理的、かつスピーディーなコンサルティングを提供している。前職では営業の現場で8年のキャリアを積んだ後マネージャーとして活躍したほか、中途採用、女性活躍推進のプロジェクトも担当。ライフでは子供が2人おり、自身の育児休業中に出会った、関西学院大学経営戦略研究科の「ハッピーキャリアプログラム」の受講、「ぷちでガチ！子連れMBA」の運営など、ライフの面でも仕事に通じる活動をしている。
講師プロフィール・コメントなど
山口省蔵
やまぐち しょうぞう講師プロフィール・コメントなど
株式会社 金融経営研究所 所長
「熱い金融マン協会」を主催し、全国における熱い金融マンの取組を紹介している。
また、地域活性学会金融部会副部会長として、金融機関による地域活性化事例についての研究活動を推進。
金融ジャーナルにて「金融はチャンスだらけ」を連載中。
ピラミッド型組織である金融機関の組織改革を提言。
元日本銀行金融高度化センター副センター長。
講演では、「新金融ビジネスの方向性や実際の取組事例」、「金融機関の組織の課題と改革事例」等をテーマとしている。
佐野 愛子
サノ アイコ講師プロフィール・コメントなど
1968年生まれ、SE（システムエンジニア）、独立を経て、人材育成に関するコンサルタント・講師業を展開する。
2012年、株式会社Woomaxの設立に参画、女性リーダー育成プログラムでダイバーシティ推進を支援するとともに、管理職研修やビジネススキル研修など、個人と組織の力の最大化に注力する。
20年以上、組織内コミュニケーションを活性化するヒューマンスキル、個人と組織の可能性を拓くコンセプチュアルスキルの開発に携わる。担当する企業と深く関わり、組織に必要なプログラムを独自に開発・提供する。寄り添い、強みを引き出し、確実に成果につなげる講義で信頼を得ている。
富田里恵子
とみた りえこ講師プロフィール・コメントなど
JAL国際線CA時代の経験を活かし、金融機関等大手企業社員の接遇・マナー・営業力を顧客目線でチェックする覆面調査に約20年携わる中で、社員の外見と行動の印象の良し悪しが顧客満足度に大きな影響を与えることを実感。周りに好印象を与え、良好な信頼関係を築く印象管理の必要性を伝えるために、心理学、対人スキルやカウンセリング技法、色彩心理学、メイクアップ技法を学び、一般社団法人MTJ認定メイクセラピストとして活動中。
自己肯定感を高めるメイクセラピーメソッドに基づく研修で、社員の自尊心を育てる意識改革、モチベーション向上を狙います。合理的な納得感を持って顧客との関係性を深める印象管理が出来るようになります。
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有限会社キュー
講師プロフィール・コメントなど
２０００年より２０年間「活き活きとした組織＝すべての人たちが活き活き働く活力にあふれた組織」を創るために個人と組織のモチベーションをサポートしてきました。ダイバーシティ推進、個人のキャリア自立、人間力リーダーのヒューマンスキル育成に特化し、研修、講演を中心に多くの組織の皆さんを応援してまいりました。
２０２０年、コロナウィルス禍により、時代は大きく変化をしています。生きること、働き続けることに全ての人が、立ち止まり向きあっています。それは、働き方改革、ダイバーシティ推進の加速と、組織も人も本気でSDGｓ（持続可能な開発目標）を描き達成へ歩みを進める絶好のチャンスです。私たちは今こそ、組織と個人の意識改革＆行動変革をスピーディに行わなくてはなりません。変革を経て未来に成長・発展できる組織になるのか、過去に拘り、現状に甘んじて消える組織や個人になるのか？
QUEは今までの組織への関わりをさらに深め、コンサルティングによる組織の支援、キャリアカウンセリングによる個人の支援を、オンラインも活用して多角的に行ってまいります。QUEが重点を置くのは以下の３つのテーマです。
①ダイバーシティ＆インクルージョンな組織の実現
②個人のモチベーションのサポートと組織のモチベーションの活性化
③オンラインによるヒューマンスキルの向上
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田川拓麿
たがわ たくま講師プロフィール・コメントなど
株式会社ワーク・ライフバランス
データ分析による論理的な課題解決と実行力を強みとし、住友生命保険相互会社、有限責任あずさ監査法人等、財閥系企業・警察・監査法人・学校・中央省庁・自治体など、特殊かつ長時間労働が恒常化した組織へのコンサルティング・講演実績が豊富。自身もリース会社の営業職出身として、金融業界の特殊性、働き方改革の困難さを理解したうえで、お客様等の外的要因までを解決するコンサルティング手法を持ち合わせているため、特殊性の高い組織でも残業時間が20％削減する成果をいくつも出し続けている。